禁煙学 第5版【電子版】

- 出版社
- 南山堂
- 電子版ISBN
- 978-4-525-98624-7
- 電子版発売日
- 2025/12/10
- ページ数
- 342ページ
- 判型
- B5
- フォーマット
- PDF(パソコンへのダウンロード不可)
電子版販売価格:¥4,950 (本体¥4,500+税10%)
- 印刷版ISBN
- 978-4-525-20175-3
- 印刷版発行年月
- 2025/12
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概要
目次
1 タバコ煙の成分
A.タバコ煙に含まれる成分
B.依存症にするための製品
1.依存性物質としてのニコチン
2.喫煙という物質摂取経路の意味
3.ニコチンの中枢神経作用の特徴
4.「ライト」,「マイルド」の欺瞞
5.依存性を高めるための添加物
6.依存症の根絶は専門家の連携から
C.加熱式タバコ
1.加熱式タバコの概要
2.加熱式タバコ煙(エアロゾル)中の化学物質
3.加熱式タバコの健康影響
4.加熱式タバコの誤飲リスク
D.新型タバコの害とハームリダクション
1.新型タバコとハームリダクションについて
2.加熱式タバコでは禁煙は成功しない
3.急性好酸球性肺炎(acute eosinophilic pneumonia:AEP)
4.電子タバコ関連肺障害(e-cigarette or vaping product use associated lung injury:EVALI)
5.プロピレングリコール(PG),グリセロール(Gly)の害
6.隠れたホルムアルデヒド(ホルムアルデヒド,ヘミアセタール)
7.加熱コイルから溶出した金属ヒュームを吸入
8.新型タバコも肺気腫/COPD を誘発
9.新型タバコによる社会問題
10.ニコチンの有害性
11.まとめ
2 能動喫煙による疾患
A.喫煙と寿命
1.喫煙による寿命短縮
2.喫煙による健康寿命の短縮
3.喫煙による高齢者の自立喪失
B.悪性腫瘍
1.喫煙とがんの発生
2.喫煙で増加するがんの種類とタバコ煙に含まれる物質との関与と国際的エビデンス
3.ニコチン依存とがんの発症との関係
4.わが国の疫学データ
5.発がん性物質
6.喫煙習慣やタバコ製品の変化と新たなリスクについて
7.禁煙によるがん予防の効果と禁煙後の対応
C.循環器疾患
1.疫学
2.動脈硬化の病態生理学的機序
3.電子タバコ
4.禁煙による心血管疾患リスク低下
D.脳血管障害
1.欧米の報告
2.わが国の報告
3.片頭痛と喫煙
4.ほかの危険因子との相乗効果
5.Smokerʼs paradox
6.受動喫煙と受動喫煙防止法
7.禁煙の効果
8.脳卒中発症後の喫煙
9.脳卒中・認知症予防のための多角管理
E.COPD(慢性閉塞性肺疾患),タバコ肺
1.COPD とは
2.COPD とタバコ
3.COPD の臨床像
4.COPD の疫学
5.COPD の診断
6.COPD の治療
7.COPD の予後
F.その他の呼吸器疾患
1.タバコ煙が肺胞マクロファージ(AM)に及ぼす影響
2.喫煙関連間質性肺疾患(SR-ILD)
3.自然気胸
4.呼吸器感染症
5.AEP (急性好酸球性肺炎,acute eosinophilic pneumonia)
6.EVALI(電子タバコによる急性肺障害,E-cigarettes Vaping-Associated Acute Lung Injury)
G.糖尿病
1.喫煙は糖尿病の発症率を上げる
2.喫煙が糖代謝異常を招く原因として考えられること
3.禁煙後の糖代謝異常
4.糖尿病をもつ人における喫煙の影響
5.糖尿病患者での禁煙の影響
H.消化器疾患
1.食道がん
2.胃食道逆流症(GERD)
3.胃炎,消化性胃十二指腸潰瘍
4.胃がん
5.大腸がん
6.炎症性腸疾患(クローン病,潰瘍性大腸炎)
I.肝・胆・膵疾患
1.肝の解剖学的特徴とタバコの影響
2.慢性肝炎・肝硬変
3.脂肪性肝疾患(SLD),代謝機能障害関連脂肪性肝疾患(MASLD),代謝機能障害関連脂肪肝炎(MASH)
4.肝がん
5.胆石症・胆のう炎
6.胆道がん・胆のうがん
7.急性膵炎・慢性膵炎
8.膵がん
J.腎疾患
1.一般成人における喫煙によるAKI 発症リスク
2.CKD 患者における喫煙のリスクと禁煙の効果
3.CKD 患者における禁煙を含む教育的介入のための腎臓病療養指導士制度
K.アレルギー疾患
1.アレルギー疾患患者における喫煙問題
2.喫煙によるアレルギー炎症亢進のメカニズム
3.喫煙は喘息を悪化させる
4.喫煙は喘息発症を増加させる
5.喫煙は吸入ステロイドの効果を減弱する
6.母親の喫煙と喘息の関連
7.ほかのアレルギー疾患と喫煙
L.産婦人科疾患
1.産科疾患と喫煙
2.喫煙と胎児・新生児異常
3.喫煙者の乳汁分泌
4.婦人科疾患と喫煙
5.喫煙と不妊症
M.子どもへの影響
1.受動喫煙の影響
2.受動喫煙防止法施行による健康状態の改善
3.三次喫煙(thirdhand smoking:THS)の影響
4.小児期~思春期の能動喫煙の影響
5.医療従事者の役割
N.整形外科疾患
1.骨代謝および骨粗鬆症
2.骨折
3.術後・骨折の治癒
4.腰痛
5.変形性関節症
6.関節リウマチ
7.筋力低下
8.腱板断裂
O.眼科疾患
1.喫煙と白内障
2.喫煙と加齢黄斑変性
3.喫煙と緑内障
4.喫煙と甲状腺眼症
5.喫煙とアイフレイル
P.認知症・精神疾患
1.認知症と喫煙・禁煙
2.統合失調症と喫煙・禁煙
3.うつ病と喫煙・禁煙
Q.皮膚科および形成外科的疾患
1.喫煙の皮膚がんへの影響
2.喫煙の影響を受ける皮膚疾患
3.喫煙による皮膚の血流への影響
4.喫煙の皮膚色・毛髪への影響
R.耳鼻咽喉科疾患
1.喫煙・受動喫煙と頭頸部がん(甲状腺がんを除く)
2.頭頸部がん症例の喫煙継続率
3.喫煙・受動喫煙と聴覚障害・小児中耳炎
4.喫煙と嗅覚障害
5.喫煙と嗄声・ポリープ様声帯
6.喫煙と頭頸部感染症・術後合併症
S.歯周疾患
1.喫煙と歯周疾患
2.喫煙が歯周疾患に影響を与えるメカニズム
3.禁煙と歯周疾患治療
4.喫煙とう蝕(むし歯)との関連
5.歯肉メラニン色素沈着症(喫煙者メラニン沈着症)
3 受動喫煙による疾患と対策
A.受動喫煙の影響
1.受動喫煙と総死亡・心血管疾患死亡・がん死亡
2.日本における受動喫煙の健康影響
3.受動喫煙による死亡者数
4.次世代への影響
5.受動喫煙防止法令の効果
B.サードハンドスモーキング(三次喫煙)
1.サードハンドスモーキングとは
2.サードハンドスモークの成分
3.サードハンドスモークの生体影響
4.サードハンドスモークの対策
C.化学物質過敏症
1.疾患概念
2.発症機序
3.臨床症状
4.診断基準
5.鑑別診断
6.治療
D.PM2.5と受動喫煙
1.PM2.5 と死亡率
2.屋内のPM2.5
3.自動車内のPM2.5
4.屋外飲食施設のPM2.5
5.加熱式タバコ
E.PM2.5 の測定
1.PM2.5 の測定
2.加熱式タバコの場合
F.受動喫煙症の診断・治療・予防(WHOのICD-11)
1.診断のポイントとプロセス
2.受動喫煙による化学物質過敏症
3.サードハンドスモーキング
4.受動喫煙症の治療
5.受動喫煙症の予防
G.受動喫煙防止法による効果
1.海外での受動喫煙防止法による各種疾患の予防効果
2.受動喫煙防止法によるACS・心臓突然死減少のメカニズム
3.兵庫県受動喫煙防止条例の施行とその短期・長期効果
Ⅱ 禁煙の医学
1 総論
A.喫煙率の推移
1.喫煙率とは?
2.世界の喫煙率と喫煙率の推移
3.喫煙率と文化・経済格差
4.日本の喫煙率とその推移
5.都道府県別喫煙率
6.COVID-19 パンデミックによる喫煙率の影響
B.禁煙治療の意義(一般診療・健康診断での禁煙勧奨)
1.一般診療における禁煙勧奨
2.健診での禁煙勧奨
C.やめ方の基本原則
1.タバコは依存性(嗜癖形成性)薬物である
2.タバコをやめるきっかけ,動機
3.禁煙するつもりのない喫煙者に対して(ハードコア層)
4.いつかはタバコをやめたいと思っている人に対して(ソフトターゲット層)
5.タバコをやめようとする人に対して
6.ニコチン離脱症状とその経過
7.タバコへの渇望に対して
8.再喫煙を防止する
9.タバコをやめて変わること
2 禁煙の心理学
A.タバコの依存性
1.依存症としての喫煙
2.依存症の神経科学的メカニズム
3.依存症の心理学的メカニズム
4.依存症と古典的条件づけ
5.喫煙と禁煙に関連するその他の心理的要因
6.依存性のアセスメント
B.認知行動療法
1.認知行動療法とは
2.認知行動療法の治療要素
3.渇望のコーピング
4.代替活動の学習
5.ラプス(再喫煙)のコーピング
6.認知行動療法に追加すべきほかの心理療法
7.認知行動療法のエビデンス
C.動機づけ面接法
1.概要
2.原理
3.チェンジトークを引き出す基本的な技術:OARS
4.習得方法
3 薬局・薬店での禁煙指導・支援
A.薬の種類,副作用・相互作用
1.禁煙治療における薬物療法
2.禁煙補助薬の種類
3.副作用
4.タバコと薬の相互作用
B.薬局・薬店での禁煙指導
1.薬局・薬店での禁煙支援の意義
2.薬局・薬店での禁煙支援
3.来局・来店者の基礎情報の収集
4.OTC 禁煙補助薬を用いた禁煙支援
5.医療用禁煙補助薬
6.禁煙補助薬と併用薬との相互作用
7.禁煙期間中に確認すべき事項
8.禁煙支援薬剤師として地域,職域,学校における活動
4 医療機関での禁煙指導・支援
A.これから始める禁煙外来
1.禁煙外来を新たに開設する意義を理解する
2.保険適用で禁煙外来を行うためにすべきこと
3.さあ禁煙外来を始めよう
4.禁煙外来を行う医療機関の基本姿勢
5.加熱式タバコに対する禁煙治療
6.禁煙成功率,禁煙継続率を上昇させ,受診者を増やすためには
B.経口治療薬バレニクリンの効果と副作用
1.バレニクリンの有効性
2.バレニクリンの副作用
C.保険適用と治療のガイドライン
1.禁煙治療の保険適用の実際
2.わが国の禁煙に関するガイドライン,指針,チャート
3.禁煙治療の社会的意義と今後の展望
D.若年者(35 歳未満)の禁煙治療
1.若年者の喫煙の動向
2.若年者の禁煙治療のエビデンス
3.若年者禁煙治療における心理的治療,社会的治療
E.5A,5R などの指導法
1.動機づけ面接法と5R:やめようとしない患者に対して
2.5A:禁煙したいと思う患者に対して
3.カウンセリングと行動療法
F.ニコチン置換療法(NRT)を使った指導法
1.海外と日本におけるNRT の歴史
2.NRT の有効性と安全性
3.各種NRT 製剤による違い
4.NRT の利点と欠点(局所的副作用を中心に)
5.NRT の注意点(全身的副作用を中心に)
G.バレニクリンを使った指導法
1.バレニクリンの特徴
2.標準的使用法
3.禁煙治療用アプリを用いた禁煙治療プログラム
4.投薬のコツ
5.嘔気について
6.精神症状への対応
7.自動車運転時の意識障害問題
8.チャンピックス®出荷停止問題
9.今後の展望
H.子どもに対する禁煙支援
1.子どもの喫煙開始時期と子どもの喫煙による健康問題
2.治療が特に難しいタイプの子どもがいる
3.禁煙支援の方法
4.新型タバコ
5.子どもの禁煙を成功に導く対策
I.女性に対する禁煙支援
1.性差医療と女性の禁煙治療
2.禁煙における性差
3.女性のライフステージと喫煙
4.女性特有の関連因子
J.妊婦に対する禁煙支援
1.妊婦の喫煙状況
2.妊婦の禁煙の妨げとなる問題点について
3.妊娠は人生最大の禁煙チャンス
4.妊婦に対する薬物療法
5.妊婦への禁煙指導の実際
6.再喫煙の予防
K.精神疾患患者に対する禁煙支援
1.精神疾患の有無の確認
2.精神疾患がある場合の禁煙治療
3.精神疾患患者の禁煙へのアプローチ
4.精神疾患患者における禁煙のメリット
L.禁煙後の体重増加とその防止
1.禁煙による体重変化と健康への影響
2.喫煙による体重抑制の機序
3.喫煙と禁煙が食欲制御物質に及ぼす影響
4.禁煙による体重増加の背景
5.体重にこだわる喫煙者への対応・情報の伝え
6.具体的な指導と薬物療法
M.歯科における禁煙支援
1.歯科疾患とタバコ
2.歯科界の現況
3.歯科における禁煙指導の特徴
4.すすめ方
N.病院・診療所の薬剤師の役割
1.薬剤師が禁煙の重要性を認識する
2.薬剤師による禁煙支援の有用性
3.服薬指導における禁煙支援
4.集団教育における禁煙支援
5.薬学の視点から行う禁煙支援
O.禁煙外来における看護師の役割
1.看護師の禁煙支援の効果
2.禁煙外来で看護師が担う役割
3.一般病棟や外来,クリニックの看護師らへの禁煙支援の促し方
P.クリニカルパス
1.クリニカルパスとは
Q.職域における禁煙推進
1.法的な観点から
2.日本の企業としての視点
R.遠隔治療
1.「遠隔医療」とは
2.禁煙における「遠隔医療」の現状
3.禁煙治療のための標準手順書に標準治療として位置づけられた禁煙治療アプリ
S.外来治療からのドロップアウト防止策
1.外来治療からのドロップアウト要因
2.ドロップアウト防止は初診から
3.再診時の問題解決方法
4.保険適用による禁煙外来の最終診療時の問題点
5.今後の課題
T.治療終了後の再喫煙防止
1.ニコチン依存症は再発率の高い慢性疾患
2.禁煙治療終了後の“1 本の喫煙”の要因
3.再喫煙の防止策
U.日本のクイットライン
1.日本の対策
2.諸外国の情報
3.企業へのアプローチ
4.今後の展望
V.禁煙推進に果たす医師会の役割
1.医師会の役割
2.地区医師会での取り組み
3.東京都医師会での取り組み
Ⅲ 世界の潮流と日本の現状
1 総論
A.タバコ規制条約(FCTC)の歴史と非感染性疾患(NCD),MPOWER
1.タバコ規制条約(FCTC =タバコ規制枠組条約)の歴史
2.タバコ規制条約(FCTC)の目的(タバコ規制条約の前文による)
3.ガイドラインとは何か
4.タバコ規制条約(FCTC)の条文
5.NCD とは何か
6.MPOWER とは何か
7.国連プラスチック条約との連携
2 受動喫煙の防止
A.わが国における受動喫煙関連の実態(疫学)
1.わが国における受動喫煙ばく露割合
2.加熱式タバコの受動喫煙
B.受動喫煙防止法・条例制定を推進する
1.改正健康増進法
2.全国各地で制定された受動喫煙防止条例の概要
3.受動喫煙防止を推進するための課題
4.目指すべき今後の展開
3 禁煙教育
A.幼稚園・小学校・中学校での教育
1.青少年の喫煙率と教育の必要性
2.学習指導要領に沿った喫煙防止教育
3.専門家による喫煙防止授業
4.専門家による「共感を得る授業」のポイント
5.幼稚園での喫煙防止教育
6.教材
7.すべての生徒に喫煙防止教育を行うための方策
B.高校・大学での喫煙防止教育
1.禁煙・喫煙防止教育の理論と必要性
2.禁煙・喫煙防止教育の方法と実際
C.成人へ向けた禁煙教育
1.禁煙・喫煙防止教育の必要性
2.タバコ規制条約(FCTC)の周知
3.成人への禁煙教育の方法と実際
4 タバコのパッケージ
A.FCTC 第十一条と世界の潮流
1.効果的な包装・ラベル規制の策定
2.世界の潮流
B.日本の現状
5 その他の重要な事項
A.タバコの陳列販売を禁止する
1.自販機も店頭陳列も宣伝媒体となる
2.タバコの陳列禁止の法規制が必要であるのは国民の願い
B.タバコを値上げする
1.FCTC 第6 条「タバコの需要を減少させるための価格及び課税に関する措置」
2.MPOWER 政策パッケージ
3.タバコ小売価格
4.価格弾力性
5.タバコの価格弾力性と値上げの効果
6.若年者・低所得者層の喫煙と健康の社会的決定要因
7.健康のためのタバコ課税へ
C.タバコと労働生産性
1.喫煙による労働時間の損失
2.病欠・疾病就業による労働生産性の低下
3.喫煙と労働災害
4.労働者の死亡のリスク
6 各国が守らねばならないこと
A.FCTC 第5 条3 項と世界の潮流
1.条約の規定
2.タバコ規制政策とタバコ産業の根本的な利益相反および政策干渉
3.世界の潮流他国の例
B.たばこ事業法との矛盾
1.財務省(政府)の利益相反
2.大蔵省(財務省)官僚の天下り
3.JT から官公庁への天上がり
4.族議員
5.JT による政策妨害・干渉行為
6.政府によるタバコ産業の助長
7.タバコ産業関係者の講演会・シンポジウムへの送り込み
8.タバコ産業の「社会的責任」活動
C.医学研究者の利益相反問題
1.日本禁煙学会における利益相反規定
2.利益相反が必須・重要な理由
3.医学論文掲載誌の多くも利益相反からタバコ業界助成の研究論文は掲載しない方向
4.日本禁煙学会以外にも国内での事例が増加し当然になっている
5.喫煙科学研究財団の解散を勧告(2008 年8 月)
6.喫煙科学研究財団関係者を厚生労働省・文部科学省の委員及び科学研究費の審査員に選任しないよう要請(2010 年10 月)
7.COI 開示の重要性
Ⅳ 日本禁煙学会認定制度
1 日本禁煙学会の認定制度
1.認定制度の意義
2.禁煙サポーター(禁煙指導ができる日本禁煙学会会員)の認定
3.認定指導者・専門指導者の認定
4.申請書類の送付先
5.認定更新制度
6.教育施設などの認定
7.研修カリキュラム
2 試験問題例
■付録
・情報サイト
・禁煙治療保険診療用パス
■Column
・新型コロナウイルス感染症と喫煙
・リスク比vs ハザード比
・イエローグリーンキャンペーン
・45 分間ルール
・タバコ産業とSDGs―持続可能な未来のために―
■索引
