特集　開いてわかった！ 保健室と地域の姿 全国で「保健室」が広まっています。社会的な意義の理解も進み、「わが町にも保健室を」という声まで聞かれるようになりました。そんな“揺籃期”にある保健室ですが、現状、制度と紐づく取り組みではありません。そのため、「実際に運営を開始させるには？」「地域の理解を得て、活動を軌道に乗せるには？」など、運営上の疑問が湧いてきます。「来訪者への対応」という点でも、専門職として培ってきた経験だけでカバーしきれぬ難しさがありそうです。そこで、本特集では実際に「保健室」に取り組む方々の声を集めました！　すると、保健室開設・運営のヒント、活動の手応えが明らかに。地域ニーズに応じてその活動をかたちづくった保健室のエピソードには、“訪問看護／病院看護だけ”ではみえない「地域の姿」も浮き上がってきました！

特集　在宅でケアする人にも役立つ　マインドフルネス入門 在宅ケアの現場は、ケアにまつわる喜びばかりではありません。困難感やストレスを感じる体験も少なからずあり、訪問先で思わず心が揺れてしまうことだってあるのではないでしょうか？そのような体験も落ち着いて受け止められるようになるというマインドフルネス。本特集では、その考え方やエビデンス、実践方法を紹介しながら、在宅でケアする人にマインドフルネスがどのように役立つのかを探っていきます。

緊急特集　「自立支援介護」に思う 2016年11月10日に開催された政府の未来投資会議において、介護保険で提供するサービスに「自立支援介護」という枠組みを設け、この「自立支援介護」によって重度の要介護者を減らし、介護給付費の抑制につなげたいという主旨の提案がなされています。そのなかでは2018年度の介護報酬改定に合わせ、高齢者の要介護度を下げた事業所へ報酬を与え、一方で積極的でない事業者に対しては報酬を引き下げるといった措置の導入案も言及されています。しかし、ここで考えておきたいのが、「現場には要介護度改善が見込めない人も多くいる」という事実であり、そうした方々への支援が行き届かなくなるのではないかという懸念です。そもそも、自立とは何か、自立支援とはどういうものなのか－－。政府の議論の場で提案された「自立支援介護」というコンセプトを受け、今回は緊急特集として、現場に身を置く実践者の皆さんとともに本テーマを問い直したいと思います。

特集　グリーフケアを考える?終末期のケアから、地域への働きかけまで 死は亡くなる本人だけの出来事ではなく、家族を中心とした親しい者にとっても大きな出来事です。その出来事がもたらすもの、それは大切な人との死別による悲嘆（＝グリーフ）です。大切な人との死別をこれから経験する／した方へのサポートである「グリーフケア」について、在宅ケアの担い手には一体何ができるのか。地域に根差し、生前から死後まで継続的に利用者・家族と関わっていける立場だからこそ果たせる役割があるのではないか－。そんな前提に立って、本特集を組みました。グリーフケアとは何かを整理したうえで、在宅ケアのなかでできる個別的な関わりから、地域に根差した看護師だからこそできる活動まで、幅広い実践を紹介。グリーフケアの在りようを知り、その深化を展望します。

特集　超音波検査の今と助産師のかかわり方 助産師は，妊婦に直接触れるフィジカルアセスメントにより経過を把握し出産へと導いていく専門職ですが，近年は胎児の状態を観察できる医療検査機器も普及しています。なかでも超音波検査は，医師による診察だけでなく助産師外来等でも用いられることが増えており，欧米と比較して日本の超音波検査の回数は突出して多いとの指摘もあります。
今回の特集では，超音波検査について押さえておきたい知識を整理し，日本における実施状況を俯瞰で見るとともに，医師の視点・助産師の視点を共有し，超音波検査について改めて考えられればと思います。

特集　がんばってます，新人助産師教育 今年も，新人助産師が入職する時期がやってきました。新人助産師は現場に入って，何にいちばん困るのでしょうか。また，先輩助産師および管理者は，新人教育においてどのようなことに工夫をしているのでしょうか。本特集では，現場の声を明らかにし，各施設で力を入れている新人助産師教育プログラムを紹介していただきます。実際に新人助産師を迎えて，自施設の新人教育プログラムの改善点が見えてくるこの時期に，よりよい新人教育について考えます。

特集　周産期のメンタルヘルスのために助産師ができること，すべきこと 近年，日本の産後うつの発生率は減少傾向にあるものの依然10％を超えており，周産期のメンタルヘルス対策を充実させることの重要性は言を俟ちません。そうした状況のなか，臨床で日々妊産褥婦とかかわる助産師がメンタルヘルスケアに関して求められるものは，今後さらに大きくなっていくと思われます。本特集では，まず，周産期のメンタルヘルスケアについての動向と助産師の役割，精神医学の基礎知識について解説していただきます。そのうえで，病院，クリニック，自治体の現場で実際に行なわれている活動について具体的に紹介していただき，容易ではないメンタルヘルスの問題に現場の助産師が取り組む際の一助になることを目指します。

特集　産後ケアを成功に導くコツ 小誌では，2013年10月号で初めての産後ケア特集を組みました。それから3年。産後ケア事業はどのように進んでいるのでしょうか。「子育て世代包括支援センター」の全国展開に向けた準備の状況を含めて，現状の整理と課題をまとめます。最終的には全国どこでも質の高い産後ケアが受けられることを目指して，国，自治体，医療機関等が協力し事業を展開していますが，現在の各地での取り組みをご紹介いただき，反省点も含めて産後ケアをうまく軌道に乗せるためのコツを共有できればと思います。

特集　院内助産の新しい形　クリニック・病院併設助産所の取り組み 厚生労働省が院内助産所・助産師外来推進の方向性を打ち出し，シンポジウムを開催したのが2008年でした。それ以降，大規模病院の開設は比較的進み，助産師による実践が積まれてきました。本特集では，最近見かけるようになったクリニック内の院内助産あるいは併設助産所での取り組みにも注目し，病院併設の院内助産も含めて自施設を紹介していただきます。そして助産師の業務内容ややり甲斐，母子・助産師・施設にとってのメリットについて解説していただき，学生の実習場所としての可能性も探ります。

特集　麻酔分娩に、どう向き合うか 近年わが国では，麻酔分娩を行なう施設数，麻酔分娩の実施件数ともに増加の一途をたどっています。先進諸外国と比べれば分娩全体における比率はまだまだ少ないものの，日常臨床で麻酔分娩を希望する妊婦と出会うことや，施設によっては実際に麻酔分娩の介助を行なうこともあると考えると，避けては通れない話題です。本特集では，麻酔分娩の場面における助産実践の実際を学ぶとともに，麻酔分娩に助産師はどう向き合えばいいのか，そのなかで何ができるのかについて，個々の助産師が臨床での体験を通して感じたこと，考えたことを中心に紹介していただきます。

特集　これからは「クライシス・プラン」をつくっておこう 限られた訪問時間。そのなかで、患者・利用者の状態をとらえ、いざというときの工夫・対処の方法を考え、共有しておく。それは決して簡単なものではありません。そこでご紹介したいのが、「クライシス・プラン」。「良い状態を保つ」「病状の悪化の始まりに気づき、早めに立て直す」「悪化が深刻になったときにスムーズに対処・対応する」方法を検討・共有するうえで、有効なツールになり得るものです。ただ、「耳慣れない」という方がほとんどのはず。今特集では、この「クライシス・プラン」とは何か、つくると何がいいのか、どうやってつくればいいのかについて、徹底解説を試みます。

特集　息苦しい療養者のQOLを高める包括的呼吸リハビリテーション 息苦しさゆえに日常生活や社会活動を制限し、役割や生きがいを喪失してしまうこともある慢性呼吸器疾患の療養者。そのQOLを長期にわたり維持し、向上させていくためには、早期からの「包括的呼吸リハビリテーション」とセルフケアが重要です。しかし、息苦しさの自覚がない場合や、重症で心理的な不安や恐怖感を強くもっている場合など、実施や継続にあたって工夫が必要になることもあります。包括的呼吸リハビリテーションとは何か。それはどうやって取り組めばよいのか。本特集では、事例を交えて実施のポイントや実践報告をご紹介していきます。

特集　認知症を持つ患者の意思決定支援 本特集では，認知症を持つ患者さんの意思決定支援について，本人の意思や希望を尊重した「医療同意」の視点を軸に考察します。現在は事実上，各施設の運用や実践に委ねられている，認知症を持つ患者さんの同意能力の評価や意思決定支援。本来は新たに医療行為を実施する際には本人の同意が必要ですが，すぐに「認知症の患者だから同意能力がない」と見なしてしまうことや，同意能力の評価を行いたいと思っても多忙な現場の中で効果的な方法が見いだせていない施設も少なくないのではないでしょうか。本特集では，そのよりよい姿，あるべき姿について，成本迅氏による「認知症高齢者の医療選択をサポートするシステムの開発」プロジェクトの内容と，各地域の看護師の方々による倫理的な実践報告を基に考察します。

特集　倫理的な組織文化を築く　意思決定支援の質向上に向けて 「臨床倫理」への組織的取り組みの必要性を感じているものの，まだ包括的な取り組みには至っていない施設が多いのではないでしょうか。医療の高度化，患者の高齢化や価値観の多様化などに伴い，患者への意思決定支援が特に重視されるようになりました。また，病院機能評価において臨床倫理に関する調査項目が設けられていることなどもあり，臨床倫理委員会および臨床倫理コンサルテーションチームの設置や，定期的な臨床倫理カンファレンスの開催は，必須のものとなってきました。こうした現状を踏まえて本特集では，臨床倫理にまつわる諸課題に組織を挙げて取り組むために看護管理者が大切にしたい考え方と，先進的事例を紹介します。

特集　経験学習　自己と他者の経験から，自律的に学べる看護師を育てる 医療現場の高度・複雑化に伴い，急性期病院の看護部では，自律した臨床判断や看護実践ができる看護師と病棟チームの育成が急務となっており，看護師長にその役割が期待されている。クリスティーン・タナー氏やパトリシア・ベナー氏らは，自己の経験をリフレクションすることと，病棟に潜む暗黙知を含む実践知をスタッフ間で共有することが，自律して活動できる看護師の育成に寄与すると指摘している。また，さまざまなレベルで経験をナラティブに語る場をつくることの教育的効果にも言及している。そこで本特集では，タナー氏らの提言に着目しながら，自律して活動できる看護師のありようについて各著者から述べていただくとともに，経験学習を基盤とする人が育つ組織づくりのアイデアをご紹介いただいた。新任看護師長や，春から新しくチーム編成を任される皆さまに，ぜひ参考にしていただきたい。

特集　病棟再編時の看護マネジメント 近年，病床機能の選択や診療報酬改定への対応などの理由により，急性期病院では毎年のように病棟再編が行われています。再編のプロセスにおいて看護管理者には，「患者中心の医療の充実」「経営への貢献」に加えて，「スタッフのモチベーション向上・キャリア支援」にも配慮した，緻密かつ繊細なマネジメントが求められます。そこで本特集では，病棟再編を経験した各施設の取り組みの成果から，大きな変革期をスタッフ皆で乗り越えるための看護マネジメントのありようを考察します。また，近年の病棟再編の現状についての読者アンケートの結果もご紹介します。共通の悩みや課題解決策を共有する機会になれば幸いです。

特集　病院と訪問看護　「退院直後」を連携で支える 地域包括ケアシステムの推進により，「時々入院ほぼ在宅」が現実のものとして視野に入りつつある。治療を目的とした病院看護と，在宅生活の支援を目的とした訪問看護との間をつなぐのも，看護の力である。実際に，同行訪問や退院後訪問などさまざまな形で訪問看護と協働している病院が増えている一方で，「訪問看護との連携が進まない」「退院直後の再入院が減らない」と悩む看護管理者の声も聞く。本特集では，特に医療依存度の高い患者の在宅移行期支援に焦点を当て，訪問看護との連携の重要性や活用できる制度を解説するとともに，地域あるいは併設の訪問看護ステーションと病院との連携で在宅移行を実現させている取り組みを紹介する。

新春寄稿特集　2025年に伝えたい看護 2025年に向かって医療に対するニーズがこれまで以上に高まっており，臨床現場では人員が増えない中でこの状況に対応するために，看護師が担う役割や業務範囲に大きな変化が起こっています。また，日本看護協会は今年，10年ぶりに「看護業務基準」を改定しました。これは，看護を取り巻く環境変化に伴う看護職の役割の変化・拡大を踏まえながらも，守るべき「普遍的な看護の核」について，提示したものです。このような背景を踏まえて本特集では，新年にあたってのビジョンとして，来る2025年に向けて伝えたい看護について，10人の看護職にご提言いただきました。医療の変革期を支えながらも，さらなる発展につなげていくための看護の専門性について，また2025年以降に向けた新たな看護ケアの創造や新たな看護マネジメントの方法論についてもご提示いただきます。

特集　打つ手なしの行きづまり事例が、当事者研究で変化する 北海道・浦河で、自分を助けるためのツールとして生まれた当事者研究ですが、とうとう精神科病院、医療観察法病棟、クリニックにも広がり始めました。
　しかも最重度で、打つ手なしと思われた行きづまり事例において、明らかな変化を見せるといいます。
　それらを目の当たりにした医療者の皆さんにどんな経験だったのかを教えてもらいました。

特集　iPadだけで日々の業務が完了できる。訪問看護ステーションみのりの記録と電子カルテシステムがすごい 訪問看護ステーションみのりが画期的な記録と電子カルテシステムを開発しました。その特徴を紹介します。1．端末機器のiPadだけで日々の訪問看護業務を終えることができる。2．スタッフ間、事業所間で、同じ場所にいなくても、仕事の情報を共有しながらリアルタイムにコミュニケーションがはかれる。3．さまざまな記録物を、場所を選ばずiPadで容易に確認できる。4．隙間時間に作業することができるので効率的に仕事を組み立てることができ、業務時間を短縮できる。5．利用者の目の前で記録や看護計画を作成することが可能。修正も容易。6．訪問看護ステーションに帰ってから思い出して記録するということがないため、利用者との間で齟齬の少ない記録が書ける。いったいどういった記録と電子カルテなのか、全容を見せてもらいましょう。