特集　どうあることなのか、意思決定支援　「アドバンス・ケア・プランニング」とか「人生会議」とか 2018年3月に改訂された「人生の最終段階における医療・ケアの決定プロセスに関するガイドライン」では、人生の最終段階で受ける医療・ケアについて、医療および介護従事者が利用者や利用者家族と日頃からくり返し話し合う、いわゆる「アドバンス・ケア・プランニング」を行なう必要性が明文化されました。在宅療養の現場に登場する専門職は医師、看護師、ケアマネジャー、介護職など多岐にわたりますが、これらの職種がこの「意思決定支援」とも呼ばれる関わりのなかで果たす役割、登場するタイミングは、まったく異なるはず。そのなかで一体、どのような支援が求められているのでしょうか。5月号では訪問看護師の意思決定支援について、看護師の実践からその姿を追いました。本号ではそれをさらに深める形で、そもそも「自分で決めることを支援する」ってどういうものかを考えます。また、訪問看護師以外の職種側から見た意思決定支援の姿を探るべく、その支援において自らの役割をどのように定義し、何をしているのかも尋ねました。「訪問看護」の外側に出てみると、「意思」がどこに生まれ、支援はどのようにして成されるものなのかを考えるヒントが得られました。

特集　「関係の質」の高いチームをつくる　信頼と共感に基づく対話型の組織開発 多様な知識や経験を持ったメンバーが，それぞれの特性や持ち味を主体的に生かし，知恵と力を合わせて協働できれば，その組織は継続的に成果を上げていくことができるでしょう。その基盤として，信頼と共感に基づき協働する「関係の質」の高いチームをつくる，対話型・支援型のリーダーシップが求められます。リーダーは，職場に「心理的安全性の高い場」をつくり，1人ひとりが自由で多様な発言をすることを促します。また，ビジョンの共有や，取り組むべき課題の共有を促し，職種や役割，部門の壁を超えた協働も促していきます。本特集では，チームメンバーの「関係の質」を高め，人も組織も生きる対話型の組織開発とそのマネジメントについて，理論と技法，実践を紹介します。

特集　認知症高齢者へ、こんな対応の工夫により身体拘束をせずに乗り切っています 病院での身体拘束がデータ上増加しています。これは今まであやふやだったものも身体拘束として報告するようになったためという説もあり、増えているのではなく、もともと多かったし、実際の身体拘束はもっと多いだろうとも言われています。ただ、身体拘束が減っていない理由として確実に言えるのは、認知症患者の入院が増えたことです。スタッフは誰も、やりたくて自由を奪っているわけではありません。「縛るしかない」と思い込み、“必要悪”として“仕方なく”行っているのだと思います。しかしそれにより自らの自尊感情も下がり、患者さんへのケアが逆に増え、患者さんからの悪感情を受け……という悪循環に陥っています。そこでこの特集では、認知症高齢者が入院してきた場合でも、身体拘束をせずに治療と看護を実践できるようになった病院に、そのやり方、発想の転換、実現できた経緯、試行錯誤などを教えていただきました。

特集　「願い」を問う、つなぐ、叶える　訪問看護はどのように意思決定を支援し、実現するか 「意思決定支援」という言葉は広く知られ、使われるところになりました。そのようななかで、病院と地域などの働く場所の違い、職種の違いにより、「使う人によってその実践のイメージが異なる」と感じられる場面が増えているようです。では、訪問看護の現場で行なわれる意思決定支援とは、どのようなものなのでしょうか。本特集では、そんな問いを現場の訪問看護師さんに投げかけ、自身の「意思決定支援」の考えに影響を与えた印象的な事例をふり返っていただきました。集まった事例は個別性の高いエピソードばかりです。しかし、そうしたいわば見かけ上の違いの裏側に、利用者の願いをすくいとり、その願いの背景を尊重しながら実現に向かって動く様子が、すべてのケースに存在していることに気づかされます。「訪問看護ならではの意思決定支援」。今号は、1人ひとりの事例を積み上げることで、その輪郭線を探っていく特集です。

特集　オープンダイアローグと中動態の世界 2018年9月23日秋分の日、シンポジウム「オープンダイアローグと中動態の世界」が、オープンダイアローグ・ネットワーク・ジャパン（ODNJP）主催のもと、東京大学駒場キャンパスで行われた。中動態とは、能動態（する）や受動態（される）では言い表せない行為のあり方を示す態のこと。かつては言語の中枢にあった中動態だが、現在は片隅でかろうじて使われているにすぎない。この言語的地殻変動にはどんな意味があったのか……。中動態に注目が集まるきっかけを作ったのは、哲学者・國分功一郎氏（東京工業大学）が著した『中動態の世界―意志と責任の考古学』（2017年、医学書院）だ（同書は2017年に小林英雄賞を受賞している）。当日は、國分功一郎氏の基調講演を直接聞けるとあって、定員450名の大教室は事前予約だけで満席となった。シンポジウムは國分氏の講演のほか、ODNJPの共同代表である斎藤環氏（筑波大学）、高木俊介氏（たかぎクリニック）、石原孝二氏（東京大学）が、オープンダイアローグ、あるいは中動態について、それぞれの視点と立場から考察を発表した。本特集では、國分氏の講演を再現するとともに、それとリンクする内容となった斎藤環氏の講演を掲載する。

特集　「寄りあいワークショップ」の活用　住民主体のコミュニティ再生を目指して コミュニティの衰退が指摘される中，健康問題を含めた地域の課題に地域ぐるみで取り組み，社会資源の醸成やコミュニティエンパワメントを図ることが求められている。しかし，その手法は確立されていない。そこで本特集では，さまざまな分野の地域再生に用いられてきた「寄りあいワークショップ」の理論と方法，実践例を紹介し，その活用について考える。

特集　看護組織におけるサーバント・リーダーシップ　信頼とビジョンで組織を成長させる奉仕型のリーダーシップとは スタッフを支え，それぞれが力を発揮できるようにすることで目標達成に向け進んでいく「サーバント・リーダーシップ」への関心が高まっています。サーバント・リーダーシップの提唱者であるロバート・K・グリーンリーフは著書の中で，「真のリーダーはフォロワーに信頼されており，まず人々に奉仕することが先決である」と提言しています。目標を共有し，奉仕や支援を通じてフォロワーから，主体的に協力してもらえる状況を作り出す。その根底には互いの信頼関係が必要になります。本特集では，サーバント・リーダーシップの特徴を詳しく解説し，いかに看護組織で発揮していくかを考察します。

特集　「特定行為に係る看護師の研修制度」の活用　地域の医療ニーズに応える看護師の育成と体制整備 「特定行為に係る看護師の研修制度」は，「地域における医療及び介護の総合的な確保を推進するための関係法律の整備等に関する法律」において，「保健師助産師看護師法」の一部が改正され，2015年10月1日から施行されました。『看護管理』誌では法改正に合わせ2014年7月号で特集企画を実施しました。その後，試行事業，法改正を経て実際に研修制度が開始され，研修修了者が臨床現場で活動し始めています。看護管理者には，「各地域，各施設での医療ニーズを踏まえて研修修了者にどのような役割や実践を期待するのかを考えた上での研修への派遣」や，「研修修了者が円滑に活動できるような組織内での体制整備」などが求められます。本特集では，2025年に向かい医療ニーズが増大する中で，地域に資するための本研修制度活用の方策について，現状の成果と課題を紹介しながら，多面的に考察します。

特集　ケアの意味を見つめる事例研究　現場発看護学の構築に向けて -

特集　看護学における事例研究法の進化　質的記述的事例研究法の可能性 -

特集　1冊まるごと特集！これからの入退院支援・在宅移行支援　ケアプロセスを切れ目なくつなぎ，意思決定を支える 2018年の診療報酬改定では，「入退院支援」が改定項目のトップに掲げられました。入院前からの退院支援を評価するもので，病院看護部の推進力に期待が寄せられています。本特集では，この領域の第一人者である宇都宮宏子氏をゲストエディターに迎え，入退院支援・在宅移行支援の取り組みを大きく前に進めるための考え方と実践を紹介します。特に，地域包括ケアシステムの中で，その方に必要な医療・看護・介護・福祉をつなぎ切れ目なく提供する「ケアプロセスマネジメント」と，最期までその人らしく生ききることを支える「意思決定支援」を重視したこれからの支援のありようを考察します。

特集　「楽しい」解剖学を求めて -

エンパワーメント がんの医学・医療的知識から経過別看護、症状別看護、検査・治療・処置別看護、さらにはサイコオンコロジーにいたるまで、臨床に役立つさまざまなテーマをわかりやすく解説し、最新の知見を提供。施設内看護から訪問・在宅・地域看護まで、看護の場と領域に特有な問題をとりあげ、検討・解説。告知、インフォームド・コンセント、生命倫理、グリーフワークといった、患者・家族をとりまく今日の諸課題についても積極的にアプローチし、問題の深化をはかるべく、意見交流の場としての役割も果たす。

特集　松沢病院が身体拘束最小化を実現した25の方法　やらされ感からやりがいへ 松沢病院は、精神看護専門看護師5名、認定看護師7名、精神科認定看護師7名、合計19名がリソースナースとして活動しています。その中の5名が2018年10月、第25回日本精神科看護専門学術集会のワークショップで「松沢病院での実践こっそり公開、身体拘束はこうして減らした！」を開催しました。会場はたくさんの参加者で埋まり、身体拘束最小化への関心の高さが伝わってきました。今回はその時の内容をもとに、当院が2012年からチャレンジしてきた身体拘束最小化への道のりを「25の方法」にまとめてみました。振り返ってみると、本当に山あり谷ありの連続でしたが、院全体で取り組むことの大切さを学ぶことができました。ここに紹介する方法の中で、どれか1つでも読んでいただいた方の心に響き、実践の1つに加えていただけたら嬉しい限りです。そして、身体拘束が少しでも減らせることを心から願っています。

特集　オープンダイアローグ　対話実践のガイドライン／精神科で看取るために必要な技術と考え方（前編） 患者さんの高齢化に伴い、精神科でも看取りのケースが増えてきました。この特集は精神科で看取るとはどういうことなのかを、一から考えてみようという企画です。前編となる今回は、緩和ケアと精神科の両方を経験してきた松谷典洋さんに、看取りの技術を上げるために抑えておきたい基礎的な部分を解説していただきます。そして精神科でのより良い看取りを目指して試行錯誤をされてきた小貫洋子さんに、その経験を伝えていただきます。

特集　発達障害の特性がみられる学生への理解と支援 高等教育の現場で障害のある学生はこの10年でほぼ6倍に増加し，なかでも精神障害，発達障害を抱える学生が増加傾向にあります。大学の場合，文部科学省から「個人に必要とされる合理的配慮が提供されること」が義務付けられていますが，教育界全体をみても，支援体制は構築の途上にあります。特に発達障害，精神障害などの定義が変わりやすく，またグレーゾーンも多く含まれる障害の場合，診断書をもっていないケースもあるため，多くの看護教員が対応に疲労感，困難感を覚えています。もしかすると，こうした困難感は，看護教員が看護と教育のプロである，だから自分たちですべて対応しなければいけないという認識も一因なのかもしれません。本来，障害を抱える学生の支援においては，教員1人がそのすべての責務を担うことはあまりに大変です。また，看護師の資格を得れば終わりではなく，キャリア形成の目線も欠かせません。そして何より，学生本人が不在の支援という問題が多くあります。本特集では，発達障害支援の専門家もまじえた連携や当事者の声もふくめ，看護基礎教育における発達障害当事者支援のあり方について考えます。

特集　受動喫煙対策の実践　2020改正法施行に向けて 受動喫煙対策を強化する改正健康増進法が2020年4月に全面施行されることになった。東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会を控えて受動喫煙対策を求める声が強まる中，法改正を契機に，受動喫煙対策に焦点を当てて，これまでの受動喫煙対策の経過やエビデンスを踏まえつつ，さまざまな実践例を紹介する。

特集　子どもを取り巻く現状に即した性教育とは 昨今，携帯電話やSNSの普及といった背景から，中・高校生，大学生などの子どもや若者を取り巻く環境はどんどん変わっており，2018年1月に改訂版が発刊された『国際セクシュアリティ教育ガイダンス』でもその変化について触れられています。本特集では改訂された『国際セクシュアリティ教育ガイダンス』と，そこで掲げられている「包括的性教育」を取り上げます。さらに，若者に性教育を行っている講師の方々の性教育の講義の実際をご紹介します。子どもたちを守るために，今，本当に必要な性教育とは何かを考えたいと思います。

いまこそ考えたい苦痛スクリーニング がんの医学・医療的知識から経過別看護、症状別看護、検査・治療・処置別看護、さらにはサイコオンコロジーにいたるまで、臨床に役立つさまざまなテーマをわかりやすく解説し、最新の知見を提供。施設内看護から訪問・在宅・地域看護まで、看護の場と領域に特有な問題をとりあげ、検討・解説。告知、インフォームド・コンセント、生命倫理、グリーフワークといった、患者・家族をとりまく今日の諸課題についても積極的にアプローチし、問題の深化をはかるべく、意見交流の場としての役割も果たす。

特集　まず、自分をいたわるために　マインドフルネス＆セルフ・コンパッション -