序章　「看護教育学」創造への道
　　I．看護教育学への模索
　　　1　看護教育学の定義とその変遷
　　　2　看護教育学の英語表記「nursing education」の検討と変遷
　　　3　看護心理学，看護社会学などの連字符学問との比較にみる看護教育学の特徴
　　　4　看護教育学に関連する用語
　　　5　学科目「看護教育学」の存在意義
　　II．看護教育学研究の成果と蓄積
　　　1　拡大する看護教育学研究の領域
　　　2　看護教育学研究進展の契機
　　　3　看護教育学研究，さらなる発展に向けた課題
　　引用文献

第1部　看護教育学・総論
　第1章　「看護教育学」概論
　　I．看護教育学の定義
　　II．看護教育学の研究対象と領域
　　　1　看護教育学の研究対象と領域
　　　2　看護教育学研究としての看護実践領域の研究とその発展の方向
　　III．看護教育学における人間観と教育観
　　IV．看護教育学の理念
　　V．看護教育学研究の体系と方法論
　　　1　看護教育学研究の体系
　　　2　4種類の看護教育学独自の研究方法論
　　引用文献

　第2章　看護教育制度論
　　I．日本の教育制度と看護教育制度
　　　1　日本の教育制度
　　　2　学校教育制度を支える法律
　　　3　看護教育制度
　　　4　学校教育制度としての医師や薬剤師の養成教育制度
　　II．看護教育制度の沿革とその成り立ちへの影響要因
　　　1　看護教育制度の沿革
　　　2　日本の看護教育制度の成立に影響を及ぼした要因
　　III．看護教育制度の特徴
　　　1　学校教育制度の領域区分から見た看護師養成教育の特徴
　　　2　看護師養成教育の制度的特徴
　　IV．大学・短期大学と3年課程の看護専門学校の制度上の差異
　　V．日本の看護教育制度の向かうべき方向
　　　1　看護の専門職性と看護教育制度
　　　2　1947年以降の進学率の推移
　　引用文献

　第3章　看護学教育課程論
　　I．用語「教育課程」とその関連用語
　　II．日本と米国の初等中等教育カリキュラムの動向
　　　1　米国の初等中等教育におけるカリキュラムの動向
　　　2　日本の初等中等教育におけるカリキュラムの動向
　　III．看護学教育課程の対象
　　　1　成人期の発達と発達課題
　　　2　成人学習者を対象とした教育「アンドラゴジー（成人教育学）」
　　IV．看護学教育課程の開発と構成（作成，改正，評価）
　　　1　カリキュラムを「作る」ことにかかわる用語
　　　2　カリキュラム編成・実施・評価の基盤となる知識
　　V．カリキュラム編成の実際
　　　1　第1段階，第2段階の統合が生じる方向づけ段階
　　　2　第3段階の統合が生じる方向づけ形成段階
　　VI．カリキュラムの改正
　　　1　カリキュラム改正を決定する理論的根拠
　　　2　カリキュラム改正を円滑，かつ適切に進めていくための留意点
　　引用文献

　第4章　看護学教育評価論
　　I．教育評価の基本的知識
　　　1　評価との関連概念「評点」と「評定」
　　　2　用語「教育評価」の定義
　　　3　教育評価6水準とその対象
　　　4　教育評価の4大機能
　　　5　教育評価の基本形態
　　　6　評価に必要なデータ収集法
　　II．高等教育の質保証システムとしての評価
　　　1　米国における高等教育機関のアクレディテーションと自己評価
　　　2　日本における大学教育の質評価
　　III．授業評価
　　　1　授業評価の定義
　　　2　授業過程の評価
　　　3　授業の成果の評価
　　引用・参考文献

　第5章　看護学教育授業展開論
　　I．授業の定義と過程
　　　1　授業の定義
　　　2　授業の過程としての「教授＝学習過程」
　　II．授業展開を支える知識体系
　　　1　学習理論の源泉となった学習心理学と教育心理学
　　　2　学習理論
　　　3　学習意欲
　　　4　学習のレディネス
　　III．授業展開を支える基礎知識と看護学教育
　　　1　授業形態の多様性
　　　2　授業形態と1単位ごとの時間数
　　　3　講義・演習・実習
　　　4　授業展開にかかわる用語
　　　5　教材と教具
　　IV．看護学教育における授業設計
　　　1　授業設計と授業の組織化
　　　2　学習者が「よい授業」と「よくない授業」を決定づける視点
　　　3　授業設計と授業の組織化の実際
　　引用文献

第2部　看護教育学・各論
　第6章　看護基礎教育論
　　I．保健師助産師看護師学校養成所指定規則にみる日本の看護基礎教育の変遷
　　　1　1915（大正4）年以降の看護基礎教育
　　　2　1947（昭和22）年占領下の改革
　　　3　1951（昭和26）年占領下の改革による看護基礎教育
　　　4　1968（昭和43）年以降の看護基礎教育
　　　5　1989（平成元）年の指定規則の改正
　　　6　1996（平成8）年の指定規則の改正
　　　7　2008（平成20）年の指定規則の改正
　　　8　2020（令和2）年の指定規則の改正
　　II．WHOが示す看護師・助産師教育機関の基準と指定規則
　　III．看護基礎教育の到達目標
　　IV．看護基礎教育と看護学実習
　　　1　看護学実習に着眼した看護師養成教育の類型
　　　2　指定規則にみる看護学実習を表す用語と位置づけの変遷
　　　3　授業としての「看護学実習」
　　　4　看護学実習の教材
　　　5　授業としての「看護学実習」における教授者の存在と授業過程
　　　6　看護学実習における学習活動
　　　7　看護学実習における教授活動──教員と実習指導者の連携──
　　　8　看護学実習の評価
　　　9　看護の専門職性と看護学実習
　　V．看護基礎教育と看護卒後教育
　　　1　法改正による看護職者の大学院進学機会の拡大
　　　2　看護基礎教育と看護卒後教育の内容の連関
　　引用文献

　第7章　看護卒後教育論
　　I．看護卒後教育の法的根拠とその特徴
　　　1　看護卒後教育の法的根拠
　　　2　法的根拠から見た看護卒後教育の特徴
　　II．看護卒後教育機関としての大学院の教育
　　　1　大学院教育の対象
　　　2　大学院の授業
　　　3　大学院における研究指導
　　III．看護卒後教育と学位
　　　1　博士，修士の学位とその法的根拠
　　　2　日本の看護卒後教育における博士の学位とその種類
　　　3　米国の看護卒後教育における博士の学位とその種類
　　IV．　看護卒後教育における高度実践看護師の養成
　　　1　高度実践看護師養成に向けた制度の創設とその経緯
　　　2　専門看護師制度
　　　3　日本看護系大学協議会におけるナースプラクティショナー制度
　　　4　高度実践看護師の資格認定
　　　5　日本における高度実践看護師養成の今後
　　引用文献

　第8章　看護継続教育論
　　I．用語「看護継続教育」の定義
　　II．看護継続教育にかかわる法律および規定
　　　1　「保健師助産師看護師法」と「看護師等の人材確保の促進に関する法律」と看護継続教育
　　　2　保健師助産師看護師学校養成所指定規則と看護継続教育
　　　3　大学院・大学・短期大学設置基準と看護継続教育
　　　4　日本看護協会定款
　　　5　看護職者の倫理綱領
　　　6　日本看護協会資格認定制度
　　III．看護継続教育に関連する用語と概念
　　　1　用語「現任教育」，「再教育」，「院内教育」
　　　2　用語「集合教育」と「分散教育」
　　　3　用語「OJT（on-the-job training）」と「Off-JT（off-the-job training）」
　　　4　「FD（Faculty Development）」と「SD（Staff Development）」
　　IV．看護職者が就業する組織が提供する教育
　　　1　学習ニードと教育ニード
　　　2　院内教育
　　　3　大学に就業する教員の能力開発
　　V．看護継続教育機関が提供する教育
　　　1　看護継続教育機関
　　　2　看護継続教育機関が提供する公認された教育プログラム
　　VI．看護職者個々の自己学習とその支援
　　　1　自己学習の基盤となる自己教育力
　　　2　自己学習の習慣化に向け必要な職業活動の自己評価
　　引用文献

用語解説
付表1　わが国における看護基礎教育機関設置基準比較一覧表
付表2　看護教育制度の沿革（近代看護教育の歴史と教育制度）
付表3　看護師養成教育制度の推移
付表4　わが国における教育課程の変遷（学習指導要領の改訂の特徴を追って）
付表5　看護師学校養成所指定規則の変遷
付表6　改正前後の教育基本法の比較
資料1　日本国憲法
資料2　教育基本法
資料3　学校教育法
資料4　学位規則
資料5　大学院設置基準
資料6　大学設置基準
資料7　短期大学設置基準
資料8　専修学校設置基準
資料9　各種学校規程
資料10　保健師助産師看護師法
資料11　保健師助産師看護師法施行規則
資料12　保健師助産師看護師学校養成所指定規則
資料13　看護師等養成所の運営に関する指導ガイドライン
資料14　看護学教育モデル・コア・カリキュラム──「学士課程においてコアとなる看護実践能力」の修得を目指した学修目標

索引