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≪看護学テキストNiCE≫

看護学テキストNiCE

地域・在宅看護論Ⅰ 総論 改訂第3版【電子版】

地域における暮らしと健康の理解を深める

石垣 和子(編) 上野 まり(編) 徳田 真由美(編) 辻村 真由子(編)

出版社
南江堂
電子版ISBN
978-4-524-21392-4
電子版発売日
2024/01/22
ページ数
340ページ
 判型
B5
フォーマット
PDF(パソコンへのダウンロード不可)

電子版販売価格:¥3,080 (本体¥2,800+税10%)

印刷版ISBN
978-4-524-23127-0
印刷版発行年月
2026/02
ご利用方法
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3
対応OS
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同時使用端末数
1
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概要

地域・在宅看護の基礎となる知識を網羅的に学べるテキスト.新カリキュラムの「地域・在宅看護論」に対応し,前版『NiCE在宅看護論 改訂第2版』から全面リニューアルして2分冊化 .療養者の自分らしい生活の継続を支える看護をめざし,地域・在宅看護が必要とされる社会的背景やシステム,実践の場において求められる看護師の姿勢や考え方などを, 多くの図表を用いて初学者向けに解説.

目次

【内容目次】
序章 地域・在宅看護とは
  A.地域包括ケアシステムの中の在宅看護
  B.地域・在宅看護
  C.家族のとらえ方

第1部 地域で暮らす人々の理解と支援
第Ⅰ章 人々の営みの移り変わりと医療・看護の現在
 1 自然界におけるヒトという存在
  A.ヒトはどうしてここにいるのか
  B.ヒトの進化の概略
  C.ヒトの形態的特徴
  D.ヒトのライフサイクルの特徴
  E.ヒトの生活の移り変わりと健康課題
 2 暮らしの知恵と専門職の誕生
  A.江戸時代の暮らしと病
  B.専門職の誕生
  C.まとめ
 3 在宅医療・在宅看護・地域保健活動の発展
  A.明治時代の在宅医療・在宅看護・地域保健活動
  B.大正時代ー昭和初期の在宅医療・在宅看護・地域保健活動
  C.第二次世界大戦後ー高度経済成長期の在宅医療・在宅看護・地域保健活動
  D.老人保健法制定以降:訪問看護制度の確立
  E.介護保険法施行以降:在宅看護の発展

第Ⅱ章 人々の暮らしの成り立ちと健康
 1 人々の暮らしをとりまく社会
  A.人々の日々の暮らしと世の中とのつながり
  B.「暮らし」とは何か:暮らしを構成する要素
  C.暮らしのストーリー性
  D.人の一生と社会
  E.俯瞰的にみた社会
  F.社会と文化
  G.人々の暮らしをとりまく社会
 2 個人の暮らしと健康
  A.暮らしと心身の健康
  B.暮らし方や生活習慣と健康レベル
 3 社会集団が暮らしに与える影響
  A.家族と個人
  B.さまざまな集団・組織と個人
  C.地域社会と助け合い
  D.人が社会・集団と交わって生きる意味
 4 地域の環境が暮らしに与える影響
  A.地理的特徴に基づく自然環境が暮らしに与える影響
  B.地域社会の歴史,文化,産業などが暮らしに与える影響
 5 社会経済が暮らしに与える影響
  A.社会経済に影響される暮らしの実態
  B.所得と健康との関連性
  C.少子高齢化社会における社会経済と暮らし

第Ⅲ章 地域の暮らしを支える保健・医療・福祉と専門職
 1 日本の保健・医療・福祉制度の変遷
  A.人口動態からみた社会基盤の変化
  B.保健・医療・福祉の変遷の概況
  C.健康をめぐる保健施策の変遷
  D.さまざまな対象に対する福祉施策の変遷
  E.医療施策の変遷
 2 日本の保健・医療・福祉制度の現状
  A.健康の動向と疾病構造
  B.保健に関する制度・施策
  C.公的医療保険制度と診療報酬制度
  D.介護保険制度
  E.社会福祉に関する制度
  F.子どもの成育環境をとりまく法制度
  G.保健・予防活動の実際
 3 地域包括ケアシステムと地域包括支援センター
  A.地域包括ケアシステム
  B.地域包括支援センター
 4 在宅医療
  A.在宅医療の提供体制
  B.在宅医療で活用されているICT
 5 保健・医療・福祉の専門職
  A.在宅ケアに携わる保健・医療・福祉の専門職とその業務
  B.在宅ケアに携わる保健・医療・福祉の専門職が働く機関

第Ⅳ章 生命(いのち)と暮らしを地域で見守る看護
 1 地域包括ケアシステムにおける看護職の役割
  A.地域包括ケアシステムにおける看護職
  B.地域包括ケアシステムにおける多職種との連携
  C.社会情勢と地域で暮らす人々に合わせた看護サービスの提供体制
 2  地域共生社会における看護職の役割
  A.地域社会における健康・生活上の課題
  B.地域共生社会づくりと看護職の役割
  C.暮らしの身近で看護職者が提供するさまざまなサービス

第2部 生活の場における看護の基盤となる知識
第Ⅴ章 日本の訪問看護の現状と諸外国の在宅看護
 1 訪問看護制度のしくみ
  A.訪問看護制度とは
  B.医療保険制度による訪問看護
  C.介護保険制度による訪問看護
  D.他のサービスや支援者との連携
  E.訪問看護サービスを提供する機関
  F.訪問看護を提供する場
  G.診療報酬,介護報酬
 2 訪問看護を提供する施設や利用者の状況
  A.訪問看護ステーションからの訪問看護の状況
  B.その他の機関・施設からの訪問看護の状況
 3 訪問看護ステーションの運営と管理
  A.訪問看護ステーションの運営
  B.訪問看護ステーションの管理
  C.訪問看護ステーションの業務の流れ
 4 居宅等における医行為の特徴と課題
  A.医行為とは
  B.居宅等における医行為の特徴と課題
  C.居宅等における安全で確実な医行為の実施に向けて
 5 諸外国の在宅医療・訪問看護制度
  A.米 国
  B.英 国
  C.オランダ
  D.フィンランド

第Ⅵ章 在宅看護の姿勢・考え方
 1 在宅という場の特徴
  A.在宅という場
  B.自宅に代わる地域の住まい
 2 対象者との支援関係の構築
  A.対象者と看護職の関係の理解
  B.対象者との関係に必要とされる姿勢と態度
  C.生活の場で展開する看護の特性
 3 病状・病態変化の予測と予防
  A.訪問看護における訪問頻度と滞在時間
  B.病状・病態の予測と予防
  C.家族の介護力
 4 自立支援(セルフケア)
  A.自立支援(本人・家族によるセルフケアの支援)とは
  B.急変時の対応における自立支援
 5 活動・参加の促進
  A.活動・参加とは
  B.活動・参加の促進
  C.リハビリテーションとは
 6 人々の尊厳と権利の擁護
  A.基本的人権と個人の尊重
  B.多様な文化・価値観とその尊重
  C.権利擁護とは
  D.権利擁護のために重要な視点
  E.高齢者の虐待予防
  F.尊厳や権利擁護のために設けられている諸制度
 7 意思決定の支援
  A.自己決定権とは
  B.意思決定支援に関するガイドライン
  C.意思決定支援の基本的原則
  D.アドバンスケアプランニング(ACP)とは
 8 多職種連携・協働
  A.地域包括ケアシステムにおける多職種連携・協働の特徴
  B.在宅看護における多職種連携・協働の目指すこと

第Ⅶ章 地域・在宅看護における家族の理解と支援
 1 家族の概念・家族規範
  A.家族の概念の移り変わり
  B.家族規範
  C.現代のさまざまな家族像
 2 家族を理解する
  A.家族の特性
  B.健康な家族とは
  C.家族の機能
  D.介護が家族にもたらす影響
 3 家族への支援
  A.家族を支援する看護職の姿勢
  B.家族アセスメント
  C.家族援助方法

第Ⅷ章 療養の場の移行支援
 1 療養の場の移行とその支援
  A.療養の場所の変化
  B.継続看護とは
  C.切れ目のない医療・療養の提供
  D.療養の場の主な移行パターン
  E.移行パターン別の支援
  F.療養の場の移行における意思決定支援
 2 入退院支援
  A.入退院支援の必要性
  B.入退院支援の流れ

第Ⅸ章 地域・在宅でのエンドオブライフケアと看取り
 1 さまざまな死生観と死の迎え方
  A.日常の暮らしの中で遭遇する「死」の場面
  B.死の判定と訪問看護のかかわり
  C.葬儀,墓所の多様化
  D.死生観の変容と死の質(QOD)
  E.最期まで自分らしく生きるための工夫とその変遷
 2 人生の最終段階にある人々へのケア
  A.人生の最終段階にある療養者
  B.地域・在宅におけるエンドオブライフケア
 3 地域・在宅における看取り
  A.「看取りの場」の視点でとらえた地域・在宅の特徴
  B.地域・在宅での看取りを実現する在宅医療体制
  C.地域・在宅における看取りケア
  D.グリーフケア
  E.さまざまな場における看取りの実際と多職種連携

第Ⅹ章 在宅看護におけるリスクマネジメント
 1 リスクマネジメント
  A.リスクマネジメントとは何か
  B.リスクマネジメントをめぐる最近の状況
  C.在宅療養者や家族にとってのリスク
  D.在宅看護時に起こりうるリスク
  E.大規模災害のリスク
 2 情報管理
  A.個人情報の保護に関する法律
  B.個人情報とは
  C.個人情報取扱事業者が守るべきルール
  D.指定訪問看護事業者としての情報管理
 3 感染対策
  A.感染防止の原則
  B.在宅の高齢者に多い感染症とその感染対策
 4 地域・在宅における災害対策と備え
  A.地域・在宅療養者への災害対策の必要性
  B.地域・在宅における自然災害への備え
  C.保健・医療・福祉サービス事業所の備え
  D.災害サイクルに応じた支援
  E.災害時に発動される体制,法・制度

索引