ICUでの急変対応から蘇生後の管理までを7日間の研修形式で学ぶ！　神戸市立医療センター中央市民病院のICUで毎朝行われている教育回診の内容をベースに構成された病棟回診マニュアル．7日間の短期研修に参加しているような感覚で読むことができ，ICUでよく遭遇する疾患や心肺蘇生後，術後管理などを中心にベッドサイド回診で出会う具体的なケースを挙げながら，指導医と研修医の会話形式も交えてわかりやすく解説．重症管理の基本から集中治療における患者管理の考え方まで，ICUでの動き方，考え方がわかる必読書．

『指定基準と関係通知を6月実施分も集成した基本書』
『条例制定や事業所・施設運営で大いに活躍』

介護報酬の算定の前提となる事業者・施設の「指定基準」について、国が発出した省令・通知を網羅しています。
各サービスについて、「サービス提供の基本方針」「人員基準」「設備基準」「運営基準」を掲載。指定基準の各条文に解釈通知を配置し、他サービスからの準用規定を読み替えたうえで掲載するなど、実務本位に編集しています。

個別サービス提供についての関係告示・通知も併載しています。

自治体の条例制定に役立つよう従うべき基準や標準とする国の基準をわかりやすく示しています。

令和6年度介護報酬改定では、書面掲示規制の見直しや管理者の兼務範囲の明確化、身体的拘束等の適正化の推進のほか、協力医療機関との連携体制の構築、利用者の安全・介護サービスの質の確保・職員の負担軽減に資する方策を検討するための委員会の設置、福祉用具貸与・販売の選択制の導入など、指定基準が多岐にわたり改正されています。

「介護報酬の解釈　２ 指定基準編」では、改正点がわかるように掲載するとともに、指定基準改正のポイントをまとめた資料を掲載しました。
「介護報酬の解釈　１ 単位数表編」、「介護報酬の解釈　３ ＱＡ・法令編」とあわせてご活用ください。

本書は令和6年9月発刊の第2刷を電子化したものです。

『算定に必要な情報を見開きで配置、一覧性に優れた定本』

本書は介護報酬の算定に関する情報を網羅しています。「算定基準告示（単位数表）」と、算定要件を定めたいわゆる「別告示」の内容、そして「留意事項通知」を原則見開き３段で掲載、算定できる単位数はもちろん、算定要件などのポイントも明快に知ることができます。

介護保険の事業者・施設での介護報酬の算定・請求やサービス計画の作成、さらには給付管理業務に必携の書として、幅広い方々にご活用いただいています。
本書は令和6年8月発刊の第2刷に、ウェブコンテンツの索引を追加したものです。

これでだれでもジェネラリスト（#だれジェネ）
総合診療・家庭医療のスキルとフレームワークを一問一答形式で網羅しました．エキスパートジェネラリストの外来には，診断・治療はもちろんのこと，「患者さんとの関係性の築き方」「多職種との連携」「診断がつかないときの対応」などの技と知恵が凝縮されています．これらを実践するためのエビデンスや汎用的フレームワークを知ることで，外来での「これってどうしたらいいの？」に対する引き出しが増えることを実感できるでしょう．さらに学びたい読者のために，「もっと詳しく知りたい」で参考書籍や文献を示し，まさに総合診療の入り口かつハブとなる一冊です．

「スチュワードシップ」（医療資源を適正に使用することで、次世代に医療が持続可能な環境を残す組織的な営み）は抗菌薬だけの話ではありません。臨床判断全般に関わっています。現代医療は「足し算」の医療。問題があれば、検査や薬などを足し、治療を進めます。ただ、医師の働き方改革、抗菌薬適正使用、高齢化社会、医療費抑制などが注視され、特に社会保障制度の在り方は重要と考えられています。このような時代的要請のもと、医療現場では「何を足すか」だけでなく、「何を引くか（控えるか）」という判断も求められるようになりました。そこで、医療資源の考え方・向き合い方（＝医療の引き算）について、海外での実践例や文献的考察を交えながら、医療現場におけるスチュワードシップを紹介します。医療の質を維持しながら、限られた資源（時間、人材、薬剤、検査、病床など）を適切に使うための考え方が面白いほどわかります！

精神保健福祉法の解説書の改訂版。法の逐条解説として唯一の書籍であり、制度の歩みや改正法の新旧対照表などの資料も多数収録し、精神保健福祉法のすべてを網羅した。令和4年の法改正（令和6年4月1日施行）を反映した最新版となっている。精神保健福祉に携わる方に必携の書。

●病医院の円滑な承継のために、法務・税務対策のポイントをアドバイス。
●親子間承継・第三者承継の様々な手法を、多数の事例とともに紹介しました。

親族間承継の事例
小規模病院における事業承継と戦略転換
診療所の新築移転を伴う親子間承継
院長急逝に伴う親子間承継
後継者間の確執解消に向けた事業分割
認定医療法人を活用した親子間承継
後継者以外に非医師の相続人がいる場合の事業承継
理事長特例を用いた事業承継
分割を用いた事業承継
他

院長が急に亡くなった、後継者がいない、承継にあたり負債を圧縮したい・・・
医業承継は案件ごとに事情が異なり、問題解決の手法も多種多様です。本書は、筆者らが体験した数々の事例を紹介しながら、法務・税務・経営上の留意点をあぶり出しています。後継者が決まっている方も、決まっていない方も、是非ご一読ください。

2024年10・12月の一部改定，追加告示・通知等もすべて取り込んだ2025年４月現在の最新版!!　診療報酬点数表のあらゆる規定を一覧表にわかりやすく総まとめ!!

■2024年10月・12月の初診・再診・外来診療料の一部改定（「医療情報取得加算」「医療DX推進体制加算」の改定），６月の診療報酬改定後に発出された多数の追加告示・通知等もすべて収録した2025年４月現在の最新版!!

■請求・点検業務ですぐ調べたいときに便利な必携マニュアル。点数検索が飛躍的にスピードアップする画期的な１冊。

■各部の冒頭で「算定の決まり事」「計算手順」「レセプトの書き方」を具体的事例で解説。基礎的な臨床の図解も多数収録した，初心者にもわかりやすい絶好の入門書。診療報酬請求事務能力認定試験等の参考書としても非常に有効です。

近年、医学研究に用いられる統計手法が極めて高度化している。臨床家が現代の論文を斜め読みせず、真に理解するにはどうすればよいのか？ そのためには臨床医学の進歩だけでなく、統計学の進歩もキャッチアップしていく必要がある。本書では、「どのような臨床的状況や臨床データに当てはまるか」に焦点を合わせ、日々進化する難解な統計手法を“臨床家目線”で徹底的にわかりやすく解説した。臨床疫学の専門家たちが贈る、すべての臨床家必携の一冊。

◆訪問看護ステーション必携！
介護保険も医療保険も算定はこれでＯＫ！
訪問看護ステーションが行う介護保険・医療保険に基づく訪問看護のすべてを網羅した定本です。
訪問看護ステーションの開設から、訪問看護の実施、費用の請求（レセプトの作成）まで、分かりやすい解説に加え、関連する様式や法令・通知を掲載した決定版です。
今回の改訂は、令和6年に実施された診療報酬と介護報酬のダブル改定の後に発出された通知や事務連絡の追加・見直し等に対応するものです（一例として、令和6年12月2日からの医療保険における指定訪問看護の提供時のオンライン資格確認の義務化）。
在宅医療を含めた地域包括ケアシステムの推進のため、訪問看護ステーションに求められている役割は大きくなっています。本書はその役割をどのように果たしていくのかを報酬算定の面から明らかにしています。

○令和6年6月版からの主な変更箇所
医療保険制度の見直し等に対応
令和7年度においては、介護報酬（介護保険）および訪問看護療養費（医療保険）の報酬の規定自体の改定（変更）は予定されていませんが、医療保険による訪問看護について次の見直しが実施されているため、前版（令和6年6月版）の内容を更新し、令和7年度版として改訂版を発刊いたします。
①令和6年12月2日より原則としてマイナ保険証へ移行し、従来の被保険者証は最長で令和7年12月1日まで有効とされた規定を受け、利用者の資格確認方法についての記載を見直し
②「ベースアップ評価料」の届出手続きの一部簡素化
このほか、介護保険・医療保険を通して、令和6年報酬改定時に規定された経過措置等の扱いを整理し、また記述の見直し・軽微な修正を加えて、令和7年度最新版をお送りします。

今、医療サイドに求められているのは、将来の医療財政危機と医療体制崩壊を回避するための医療の無駄、守るべき医療を明らかにすることです。医療の質を維持しつつ医療体制をスリム化し、国民の命と健康をあずかる医療を死守するための方策を考え、実践しましょう。それらを実行するためにはまず医療従事者こそ医療経済学を学ぶべきではないでしょうか。ただ、ほとんどの医療従事者は経済学について学ぶ機会に恵まれていません。

本書では、経済学の予備知識がゼロでも、通読できるように書かれています。医療従事者が知っておくべき医療経済学の基礎知識を、今こそ身につけて、日常臨床を医療経済の視点から再考してみてください。

RRSを導入し、効果的に運用するためには？

急性期充実体制加算の算定要件に組み込まれ、多くの施設において導入が求められているRRS（Rapid Response System：院内迅速対応システム）。これからRRSを導入する、あるいは導入できたが効果的に運用されていない施設の救急・集中治療分野の医師・看護師等に向け、運用に必要な要素をストラクチャー、プロセス、アウトカムに分けて押さえておくべき項目を解説。RRSの障壁に対する解決方法や運用のコツ、実際に使われているマニュアルや記録用紙など、日本独自の知見と資料も盛り込む。

いかなる発見も、論文に書かれなければ何も残らない。そして自分の研究成果を世界中の一人でも多くの人に知らしめたければ論文は英語で書くに限る。エレガントな表現など必要ない。冗長・曖昧さを排した簡潔で的確な英語表現技術、論文各パーツにおける論理性・一貫性を重視した論述・構成のノウハウ等々、初版を大幅に改訂し、それらの具体的な手法をさらに厚く説明した。本書が掲げる50の鉄則がアクセプトへの最短の道を照らす。

『厚生労働省発出のＱ＆Ａをサービス別に整理して収載』
『関係法令も集成、さらに実務に精通するための一冊』

厚生労働省によるＱ＆Ａをサービス種別・内容に応じてまとめ、質問の対象となった単位数表等の該当部分とともに掲載します。

テーマごとの関連告示・通知と請求書・明細書の記載要領を集大成，介護報酬・指定基準の実務・運用の細部にふみこむ一冊です。

『絶大なる信頼を得た点数表書籍の決定版』
『必要な情報を体系的に網羅し,抜群の正確さを誇る決定版』

◆本書は,類書中,群を抜く正確さにより,各審査機関にも長年使用されている医療関係者必携の書となっています。
◆診療報酬請求事務を始めて間もない方はもちろん,ワンランク上の医療事務者として活躍したい方には必要不可欠な書籍です。
◆診療報酬明細書の「摘要」欄への記載事項も,診療行為ごとに表示しました。

「本書を使用する方の視点に立ち,より理解しやすい配色を目指しています」
●色をつけた部分には相応の意味をもたせ,視覚的に理解できるようになっています。
●同一区分内の左欄と右欄の青色の網かけは対(つい)になっており,どこを見ればいいのかひと目でわかります。

「小さな工夫を積み重ねながら,「追加やすさ」を追求」

●区分番号レベルまで表示した目次や,詳細な50音索引で知りたい項目を素早く検索できます。
●施設基準や別紙様式では対応する区分番号を表示し,項目の検索が便利になっています。
●法令編では告示部分と通知部分が容易に区別できるように,別々のフォントを使用しています。

「内容変更等があっても安心。「Web追補」でしっかりと対応します!」

●診療報酬関連の規定は,本書発刊後も毎月のように一部改正等が行われます。保険診療が可能な検査項目の追加など,実務において重要な変更がなされることもしばしばあります。
●「Web追補」は,常に最新の情報で実務を行っていただくためのもので,発刊後の本書の内容に変更・訂正等が生じた場合に,原則として月1回,当社ウェブサイト上に掲載します。この追補を毎月確認していただくことで,常に正確な実務を行うことができます。
●「Web追補」は,当社ウェブサイトに設置された特別サイト「診療報酬関連情報ナビ」においてPDF形式にて掲載します。ファイルをダウンロードしていただき日々の実務にご活用ください。

「その他にも「絶対使える!」コンテンツを用意しています。」

●「診療報酬関連情報ナビ」には,本書発刊以後に発出された,診療報酬関連の最新情報(告示・通知等)を公布日(発簡日)順にリストアップしていく「診療報酬関連情報」コーナーも設置しています。診療報酬にまつわる多岐にわたる情報をリアルタイムで提供していきます。
●当社編集部によるX(旧Twitter)では,医療や診療報酬にまつわる時事ネタや本書に関する興味深い情報を発信中。こちらもぜひご利用ください。
(アカウント名:『医科点数表の解釈』編集部 @ika_kaishaku

●「2040年時代」に向けて病院が「存続」していくための経営分析入門

病院を取り巻く環境は激変しています。外来機能報告制度、全世代社会保障法など、今後は、かかりつけ医機能についても報告制度が運用されることから、病院経営におけるデータ活用の重要性は増すことでしょう。また、医療法人に導入された法定監査、経営情報のデータベース制度など、医療法人には財務情報の透明性確保がより一層求められることになります。病院経営者にも求められる経営分析の知識を身につける1冊、待望の改訂です。

６つの戦略──戦略・ビジョン，診療報酬を見直し，「診療単価×患者数－コスト」を“最適化”させる38メソッドを１冊に凝縮！

★医療機関の収益の基本計算式は「診療単価×患者数－コスト」。この相関する３つの数値を“最適化”させることが経営改善の鍵となります。

★そのための６つの戦略──「戦略・ビジョン」「経営企画」「コストパフォーマンス」「診療報酬」「組織管理」「財務管理」を見直し，「診療単価×患者数－コスト」を“最適化”させる38メソッドを１冊に凝縮！

★2018年同時改定とその後の変遷を，プロフェッショナルの目で的確に読み解き，多角的にシミュレートし，中・長期戦略を立案！

★2018年から2025年へ向けて，自院の施設基準をどうデザインして診療報酬を最大化するか，地域でのポジショニングと機能をどう選択するか──を提案する経営戦略とシミュレーション分析の手引き。

★旧来の体制や現状維持に安んじていてはジリ貧確率100％の時代──。“できない理由”を並べる前に“どうすればできるか”を考え，地域医療構想・地域包括ケアに追随するのではなく，それを好機として捉えて“反転攻勢”に出る，2018年同時改定・2025年モデルの攻略の書！

『公費医療・難病医療の実務情報を解説』
平成27（2015）年からスタートした新しい難病対策の医療（難病法の医療、児童福祉法の小児慢性特定疾病医療支援）と軌を一にして発刊された「公費医療・難病医療ガイド」は、好評のうちに版を重ね、対象疾病の拡大や制度の見直しに対応してきました。
本書は、小児を含む難病医療制度のほか、障害者総合支援法にもとづく自立支援医療などについて、基本的な事項や、医療保険や介護保険との関係など、必要な情報を実務的な視点から整理・解説しています。
令和4年12月に公布された改正法により、令和5年10月から、難病法や児童福祉法にもとづく医療費助成について、助成開始の時期が申請日から重症化診断日へと前倒しされることとなり、患者に対する適切な医療の充実が図られることになりました。あわせて、療養生活の支援も強化されることになりました。
これらに対応するため、また、前版（令和元年版）発刊後の対象疾病の拡大（令和3年11月）や、税制改正、地方分権改革、民法改正（成人到達年齢の引下げ）等に対応するため、このたび令和5年10月版として改訂版を発刊することにしました。改訂版では、さらに令和6年4月に実施される改正項目（対象疾病のさらなる拡大、「登録者証」の発行開始、データベースに関する規定の整備等）についても、できるだけ直近の資料を盛り込むようにしています。
公費負担医療を担当する医療機関・薬局・訪問看護ステーションや、制度を実施運営する自治体をはじめ、審査支払機関、医療保険者、MSWやケアマネジャー等の専門職の方々に広くお勧めしたい内容となっています。

連載特集　2026年診療報酬改定を読み解く５
●病院経営の“助け舟”となる改定を望む
日本慢性期医療協会副会長，地域包括ケア推進病棟協会副会長／池端幸彦

特集Ⅰ　2026年診療報酬改定「新旧対照表」解読～「新点数・改定内容がすべてわかる全覧表」～
Part1 2026年改定「新旧対照表」全覧

Part2 2026年診療報酬改定のキーポイント
1 医療提供体制のターニングポイントとなり得る2026年改定／流石学
2 地域の見きわめと自院の機能選択がさらに問われる方向性／伊藤哲雄
3 新たな地域医療構想とタイアップした急性期入院／工藤高
4 救急外来医療に係る評価の再編／長面川さより


特集Ⅱ　2026年介護報酬改定の概要