帰してはいけない外来患者 第2版
やっぱり帰さなくてよかった! 第2版では外来診療に求められる「臨床決断」「診断エラー」「28症候」の知識をブラッシュアップ。「帰宅して様子を…」と言いたくなる47症例はすべて書き下ろし。「緊急性、重篤性、有病率、治療可能性から決断する!」「秒単位、突発で持続する症状は危ない!」「増悪傾向の症状はピークアウトするまで目を離さない!」など、外来で使えるgeneral ruleが満載。外来研修にも最適。
たんぽぽ先生の在宅報酬算定マニュアル 第8版 2024年度診療・介護報酬改定完全対応
「たんぽぽ先生の在宅報酬算定マニュアル」、待望の第8版。
2024年度診療報酬・介護報酬同時改定に対応し、算定ルールが一目で分かるチャート図がますます充実!
超音波検査士になるための攻略問題集100【体表臓器】
【試験に出る体表領域を1冊でしっかり学習】
体表領域は、プローブの操作や画像を読む技術が重要で、検査士の熟練度が診断の質に大きく影響する。試験では、乳腺・甲状腺のほか、唾液腺、リンパなど基礎から応用まで幅広い知識が必要である。本書は、試験にも実際の診療にも役立つ情報をふんだんに盛り込み、難しいことを簡単に、わかりやすく解説する。
高次脳機能障害の考えかたと画像診断
高次脳機能障害の臨床・研究にかかわるすべての方に!無味乾燥とした知識の羅列ではない,エキスパートの生きた経験や考えかたを伝える最良のテキスト.
カテーテル透析パーフェクトマネジメント
●全身状態不良,高齢,認知症,血管荒廃,担癌…。AVFやAVGが難しい症例でのベストチョイスとしてのカテーテル透析について詳述しました。
●感染や血栓をいかに防ぐか,自己抜去防止の工夫など,マネジメントのコツを経験豊富な執筆陣が解説。
●透析医療における幅広いニーズにこたえる1冊です。
甲状腺クリーゼ診療ガイドライン2017
甲状腺クリーゼに関する、初の日本語版診療ガイドライン。診断の実際、様々な症状に対する具体的な治療法、ICU入室基準、予後予測、発症予防、海外の現状のほか、診療全体のアルゴリズムを掲載し、内分泌代謝領域のみならず救急や集中治療、循環器、消化器、神経など、他領域の臨床医にとって役立つ実践的な指針となっている。
≪腫瘍病理鑑別診断アトラス≫
子宮体癌 第2版
腫瘍病理鑑別診断シリーズ「子宮体癌」,待望の第2版.近年,分子生物学的な知見の集積が進み,腫瘍組織分類や治療選択にも大きく影響を与えるなか,2020年にはWHO分類第5版,2022年には子宮体癌取扱い規約病理編第5版も発行された.そうした状況を踏まえ,子宮体部腫瘍病理のエキスパートが精選した病理写真とともに,定義や概念,診断上の要点を解説.診断を進める各過程での鑑別ポイント,免疫組織科学の活用法や,臨床との連携では欠かせない治療効果判定や病理診断報告書の記載法についても取り上げた.
精神科医として生きる -診察室の人間学-
日本だけでなく世界的にも精神疾患を有する患者数は増加傾向にあり,臨床研修でも精神科は必須となっている.本書は,長年精神科医として勤め,精神科医という仕事に魅力を感じ,今もなお日々邁進し続ける著者が,悩める精神科の若手医師や研修医に向けて,自身の経験をもとに,精神療法(精神科面接など)の身につけ方や進め方,精神病理学の学び方,そして精神科医自身のメンタルヘルスなどを紹介した1冊である.
消化器内視鏡37巻2号
Up-to-date EUS-BD(超音波内視鏡下胆道ドレナージ)
Up-to-date EUS-BD(超音波内視鏡下胆道ドレナージ)
社会保険旬報[電子版]年間購読(2026年1月1日号~2026年12月21日号:計36冊)
医療提供に関わるすべての皆様へ、事業経営に役立つ情報を提供する“オピニオンジャーナル”
1941年創刊の医療・社会保障の専門誌『社会保険旬報』です。紙の冊子版は毎月1日・11日・21日の年36回発行
心エコー 2025年5月号
最新版!心エコーレポートの基本
最新版!心エコーレポートの基本 特集は「最新版!心エコーレポートの基本」.基本の計測と基準値─慶應義塾大学病院編/基本の計測と基準値─徳島大学病院編/基本の計測と基準値─筑波大学附属病院編/パニック値─東京大学医学部附属病院編/虚血性心疾患の心エコーレポート─小倉記念病院編/施設内での精度管理とその工夫─前橋赤十字病院編/装置設定の基本─徳島大学病院編 等を取り上げる.連載として,症例問題[Web動画連動企画] 等を掲載.
認知症ハンドブック 第2版
認知症にかかわる医療従事者が知っておきたい知識を網羅した決定版、7年ぶりの改訂。診断や薬物療法・非薬物療法、リハビリテーションやケアなど、臨床で必要となる情報を『認知症疾患診療ガイドライン2017』の内容に沿って解説。基礎研究に関する情報も臨床で役立つ内容を中心にアップデート。今回も「臨床のエンサイクロペディア」と呼ぶにふさわしい内容に仕上がっている。
ようこそ緩和ケアの森
患者・家族とのコミュニケーション
緩和ケアという森にはさまざまな木(テーマ)が生えている.そんな森に足を踏み入れようとしているあなたに,初心者時代の記憶新しい著者らが記す,<緩和ケアの“超入門書”シリーズ>!!
本巻では緩和ケアにおける患者・家族とのコミュニケーションを扱う.基本的な大原則とスキルの紹介から,希死念慮や怒りなどの困難なケース,悩ましい病態ごとに考え方とその対応を解説.緩和ケア専門家でなくともコミュニケーション力の向上に役立てられる一冊.
改訂版 ステップビヨンドレジデント1 救急診療のキホン編 Part1
心肺蘇生や心電図、アルコール救急、ポリファーマシーなどにモリモリ強くなる!
救急の神髄はLOVE&RESPECT! 大人気シリーズ第1巻を全面改稿した待望の改訂版!救急診療でまず身につけたい技と知識を,おなじみの“ハヤシ節”と最新の世界標準のエビデンスでやさしく伝授します!
小児腎疾患の臨床 改訂第7版
小児科医や小児腎臓病を診るすべての専門家必携の定番書籍.小児腎臓病学の正しい知識をわかりやすく解説したほか,国内外の小児腎臓病学における近年の目覚ましい進展の知見や重要情報,また治療手技や臨床のコツまでを網羅した一冊.
脳神経外科 周術期管理のすべて 第5版
第4版が2014年に刊行されてから5年が経とうとしている。その間の脳神経外科の進歩,ガイドラインの改訂,また脳神経外科を取り巻く環境の変化を踏まえて本書を改訂。また,「第I章 周術期における医療安全」では,「災害時の対策」の項を追加して,昨今頻発する災害に対して何をすべきかについて解説。
脳神経外科医をはじめ,周術期管理に携わるスタッフ必携の書籍である。
腎臓病セルフアセスメント
問題と解説2012
精神医学テキスト 改訂第5版
精神障害の理解と治療のために
理学療法士・作業療法士養成過程を中心とした学生向けテキスト.現場で扱う精神疾患の解説を詳しくし,記述に軽重をつけ,また主要な疾患・症候は簡潔な「症例(ケース)」にて典型例を紹介することで具体的な理解を容易にしている.今改訂では,好評の「症例」を充実させたほか,「心理検査と統計」「ゲーム障害」「漢方薬」の項目を追加し,採用者の要望に応えて全体を充実させた.
悪性リンパ腫治療マニュアル 改訂第5版
1998年の初版刊行以来、好評を博している悪性リンパ腫治療の決定版マニュアル。今改訂では、WHO分類改訂第4版(2017年)や学会ガイドラインとの整合性を図るほか、遺伝子検査による診断・予後予測等の発展、治療法の進歩(分子標的治療薬、腫瘍免疫療法)等の反映も行い、最新の内容にアップデート。治療方針を立てるために必要な知識を体系的にまとめた、悪性リンパ腫診療に携わる医師・医療スタッフ必読の一冊。
社会保険旬報 №2975
2025年9月11日
《論評》「社会保険料の負担への合意を得るための2つの壁―世論調査から分かること」岸下大樹
《論評》「社会保険料の負担への合意を得るための2つの壁―世論調査から分かること」岸下大樹
ここ数年、社会保険料の負担に関する不満が現役世代で高まっているといわれる。こうした不満を反映してか、個人事業主が社会保険料負担を節約する方法として「マイクロ法人」の設立を行うという手法がインターネット上で広まっている(朝日新聞2025年7月2日「『社会保険料が7万円安くなった』制度の信頼揺らぐ手法に懸念の声」)。実際、少子高齢化の進展に伴い、社会保険料の負担は着実に増加してきた。1998年には、2人以上からなる勤労者世帯では収入の6〜7%に過ぎなかった負担割合は、2023年には11〜12%に達している[是枝・平石(2025)]。こうした中、名目賃金が上昇しても手取り額が思ったほど増えないと感じるひとも多い。
このような状況は「ステルス増税」と呼ばれて批判され、2025年7月の参議院選挙でも社会保険料の引き下げは争点の一つとなった。例えば、日本維新の会は、国民医療費の総額を年間4兆円程度削減し、社会保険料負担を6万円程度引き下げることを主要な公約に掲げて選挙を戦った。こうした維新の主張を「念頭に置く」ことを明記し、社会保険料改革に取り組むことに合意した文書を自民・公明・維新三党は2025年2月に交わしている。
今後、少子高齢化が一層進展していく中で、現在の給付水準をある程度維持していくならば社会保険料の増加は避けられない。厚生労働省による「令和4年社会保障に関する意識調査」によれば、社会保障の水準を一定維持するためにある程度の負担増を行うことはやむを得ないと考えている人は20代では54・2%、30代では55・6%である。これを多いとみるか、少ないとみるかは議論の余地が分かれるが、少なくとも国民全体の合意として負担増を受け入れている状況ではない。
それでは、人々が社会保険料のさらなる負担に合意するのは、どのような条件の下なのか。本稿では、この問いについて、世論の動向という観点から考える。その際、社会保険のうち特に医療費・医療保険に焦点を与える。日本維新の会の公約にあるように、医療費の増大をどう抑制するかはここ数年大きな注目を集めており、実際、政策面でも、高額療養費制度の見直しが政府によって試みられるなど大きな動きがみられるからだ。
