日本看護協会出版会発行の日本看護協会機関誌『看護』の2024年の年間購読（電子版・12冊発行予定）になります。日本看護協会機関誌『看護』の内容は下記をご覧ください。 日本看護協会の重点政策・重点事業、全国各地の優れた看護実践等を紹介 特徴： 〇日本看護協会の重点政策・重点事業をわかりやすく解説 〇あらゆる場所で活躍する優れた看護の取り組みを紹介 〇経営・管理・教育にヒントが得られる事例報告

日本看護協会出版会発行の日本看護協会機関誌『看護』の2024年の年間購読（電子版・12冊発行予定）になります。日本看護協会機関誌『看護』の内容は下記をご覧ください。 日本看護協会の重点政策・重点事業、全国各地の優れた看護実践等を紹介 特徴： 〇日本看護協会の重点政策・重点事業をわかりやすく解説 〇あらゆる場所で活躍する優れた看護の取り組みを紹介 〇経営・管理・教育にヒントが得られる事例報告

特集1　認定看護管理者制度改正に向けた検討経緯

認定看護管理者制度創設以降、病院中心から地域完結型へと医療の転換がはかられるなど、社会の状況は大きく変化しています。
看護管理者には、自組織だけではなく、地域においても能力を発揮し、活躍することが求められるようになりました。これに伴い、認定看護管理者の活躍の場や活動の内容も拡大しています。これらの状況を踏まえ、日本看護協会では2021年度より、認定看護管理者制度改正の検討を開始しました。
特集1では、検討の経緯と、6つに整理された「認定看護管理者に求められる能力」について解説し、認定看護管理者の現状を示すデータから、今後の制度改正に向けた検討課題を明らかにします。



特集２：自治体保健師の活躍と医療機関との連携
戦後から現在に至るまで、地域の人々の健康を守る専門職としての保健師業務は、その対象の多様性、内容の複雑さ、業務量のすべてにおいて増しており、責任は重くなる一方です。

このような中、自治体保健師には、さらなる活躍が期待されており、その役割や業務の量的・質的増大に見合う人材の確保が求められています。

特集2では、現下の社会的背景とともに自治体保健師の役割や就業状況、病院看護管理者との連携の重要性を解説。さらに、県・市町村・へき地で勤務する保健師から、それぞれの実践内容と自治体保健師の魅力について報告します。



特集３：部下に仕事を任せる
仕事を任せること、つまり権限委譲とは、管理者が担っている業務の一部と、その責任を部下に委ねることにより、部下の自律的な行動を促し、成長を後押しするマネジメントの手法です。
看護の場においても、権限委譲により、次世代の管理者の育成につながることはもちろん、管理者がマネジメント業務に専念できるようになります。一方、こうしたメリットを理解しながらも、部下にうまく仕事を任せられない、忙しいという理由から、自分で実践をしてしまいがちな管理者もいるのではないでしょうか。
特集3では、権限委譲（仕事を任せること）の意義について確認した上で、それを実施する前に必要な要件や具体的な方法を示し、障壁や効果などについて解説します。併せて看護部長・副部長、看護師長からの権限委譲の実践例を紹介します。

ひづめの音が聞こえたら，シマウマを除外してから馬を探せ！
救急や外来でよく遭遇する“腹痛”．よくある症状だが，その原因は生命に関わる重大な急性疾患から慢性的なものまで実に様々だ．本書ではそのような“腹痛”に携わる医師が，間違えのない診断に至るために必要な問診の技術，画像診断のポイントなどを多数の実症例，CT画像を挙げながら解説．誤診や診断の遅れによっておこる医療訴訟も防ぐためのスキルを養うための実践的な内容になっている．

エビデンスを参照した神経疾患に対する理学療法の考え方と進め方 エビデンスを参照して医療を行うことは今や大前提であり，理学療法も同様です．
しかし，その参照の仕方が適切でなく，例えば患者の意向や価値観を考慮せずエビデンスを機械的に当てはめるなどして，結果的にそのことが患者にマイナスに作用することがあります．

　「臨床家の臨床能力」，「施設の設備や環境」，「患者の意向や価値観」を把握した上で，該当するエビデンスを患者の理学療法のためにより適切に応用することが，求められる参照の仕方です．

　その意味で，本特集のタイトルの「エビデンス“を”参照した」は「エビデンス“も”参照した」という意味を包含するものです．本特集では主な疾患を取り上げます．

高齢脊髄不全損傷患者への理学療法士の関わり 高齢化の進行に伴い高齢脊髄不全損傷患者が増加しており，その対応が求められています．

　脊髄不全損傷患者は不全麻痺を呈し，運動機能障害・知覚神経麻痺・膀胱直腸障害などが出現することから，整形外科医，リハ医，泌尿器科医，看護師，理学療法士，作業療法士，医療ソーシャルワーカーがチームを組んでの全身管理が必要となります．

　このチームの中で理学療法士は，呼吸状態や血圧などの管理を行いながら離床を進め，身体活動を維持し，在宅復帰・社会復帰につなげることが求められます．

異常歩行の分析結果に基づく理学療法プログラム立案の進め方 異常歩行分析においては複数の観察項目を同時に評価する必要があり， 要点を把握することによって的確に分析することが可能となります．

　本誌ではこれまで歩行に関する特集を多く組んできていますが，異常歩行の分析によって得られた結果を受けて，理学療法プログラムを立案していくプロセスの詳細を論じた特集はありませんでした．

　そこで本特集では，理学療法の対象となる主な疾患の患者について，「異常歩行の分析結果に基づく理学療法プログラム立案の進め方」について述べていただきます．
主な疾患の各患者について，異常歩行の分析結果と機能・構造障害の評価結果との関連性を分析した上で，個々の患者について歩行機能の最適化を促すための理学療法プログラムを立案するまでのプロセスの要点を示していただき，効率的・効果的な理学療法の実施に役立てていただくことを目的としました．

神戸大学医学部保健学科において十数年の歳月をかけてまとめられた解剖学の実習書の改訂版．解剖に関する基本的な知識と解剖実習の際の要点がひと目でわかる！初版から8年の歳月が経ち，第2版を制作することになりました．内容を再度精査し，21章 中枢神経系と22章 神経伝導路は大幅に修正．もともと丁寧でわかりやすかった図ですが，解説に沿って追加した図もあり，より理解を深められる内容としています．

アミロイドPET再入門
本号の特集は「アミロイドPET再入門」と題し、アルツハイマー型認知症の疾患修飾薬であるレカネマブの保険適用を受け、保険収載となったアミロイドPETを特集いたしました。基礎事項のおさらいに始まり、適正使用ガイドラインや撮像施設認証の要点、具体的な撮像と読影のコツ、検診利用に向けた現状と課題までを1冊で把握できる時宜を得た内容です。診療論文2本、症例報告10本ならびに「今月の症例」ともども、是非ご一読ください。

《動向》 『マイナ保険証移行や医師働き方改革など重点施策を説明―令和５年度厚労部局長会議（上）』
厚労省はこのほど、令和５年度全国厚生労働部局長会議の動画と資料を公表した。新型コロナの感染防止の観点から、令和２年度から参集形式ではなく説明動画と資料を掲載。各局長らが令和６年度の予算案と重点施策を説明した。本誌は２回にわたって掲載し、今号は保険局と医政局の説明要旨を掲載する。
伊原和人保険局長は全世代型社会保障制度構築のための健康保険法等の改正の施行やマイナ保険証への移行、浅沼一成医政局長は医師・医療従事者の働き方改革の推進や医師偏在対策、内山博之医薬産業振興・医療情報審議官は医薬品の安定供給や医療ＤＸなどについて説明した。

オンライン教育に役立つデジタルツールの活用法を映像とテキストで丁寧に解説！

現在、ほとんどの教育機関で何らかのオンライン教育が行われており、そのためのさまざまなデジタルツールが登場しています。ただ、教育方法は多岐に渡り、状況に応じてどのようなツールを適正に組み合わせればよいか、悩みは多いことでしょう。本書は、著者が実際に活用しているデジタルツールについて、その効果と使い方を映像とテキストで解説したものです。映像とテキストを行き来しながら活用法を身につけてみてください。

「何となく」から卒業しよう！

デイケアで40年以上にわたり精神疾患リハビリテーションに取り組んできた著者が、心理社会的プログラムをどのように実践すればよいかを丁寧に解説する。さまざまなプログラムを「対人交流-課題達成」「身体活動-言語」の軸で分類・整理し、その使い方を伝授。急性期病棟、慢性期病棟、外来、デイケアなど場面別での使い分けについても詳しく手ほどき。これから始める人も、現場で困っている人も誰が読んでも気づきがある1冊。

脳神経科学の専門家と認知症医療の専門家による画期的なコラボレーション！
認知症の人とのコミュニケーションで知っておきたい20のトピックについて、最新の脳科学をもとに解説。
認知症ケアの専門職のみならず、認知症に関わるすべての人に読んでいただきたい内容。

スポーツ理学療法：動きの評価と動きづくりのための指導の要点 本特集で用いる「動きづくり」は，「各種スポーツ競技の競技特性と個々の選手の体力および動作能力の特性を踏まえて，傷害予防とパフォーマンス向上のための好ましい動きづくりを支援すること」という意味とします．

　そこで本特集では，スポーツ傷害の発生頻度が高いスポーツ競技における動きの評価と動きづくりのための指導の要点について，スポーツ現場の第一線で理学療法士ならびに公認アスレチックトレーナーとして活動しておられる方々に，下記の視点から述べていただきます．
　1）スポーツ現場での取り組み（現場目線からの取り組み）に絞って．
　2）「動きの評価」については，①体力的な側面も含めたフィジカルアセスメントとしての動きの分析，②実際の競技動作に近い動作の分析に分けて．
　3）「動きづくりのための指導」については，障害予防とパフォーマンス向上の両方の視点から．

給食経営管理の考え方から，マーケティングや危機管理までを学べる好評テキストが改訂！

●日本栄養改善学会が全面監修したテキストシリーズ！
●「管理栄養士養成のための栄養学教育モデル・コア・カリキュラム」準拠．
●給食のシステムや栄養・食事管理，品質管理，献立管理の考え方から，マーケティングや危機管理までを解説．
●各種施設における給食経営管理の実際を，現場からのコラムとあわせて紹介し，給食の運営から給食経営管理への展開までをわかりやすく学べる内容．

《インタビュー》 『自律的にサービス向上を図り、更なる高みを目指す』大竹和彦（日本年金機構理事長）
令和６年１月１日付で日本年金機構の理事長に就任した大竹和彦さんは、「年金機構は公的なサービスを提供する唯一無二の機関であるがゆえに、お客様から信頼され続けるよう自律的にサービスを向上させていかなければならない」と話す。機構は重要な社会経済インフラの一つとして、年金の適用・加入記録の管理・相談・支給決定・給付の各業務を担う。新しい理事長のもと、これらの基幹業務を着実に推進し、全職員が現状に満足することなく、更なる高みを目指していく。

《動向》 『新病棟の創設など機能に応じた入院医療の評価を行う―令和6年度診療報酬改定の内容③』
令和６年度診療報酬改定の内容紹介の３回目では、入院医療をテーマとする。
　令和６年度改定でも医療機能に応じた評価を行うため、高度急性期から急性期、回復期、慢性期にわたる入院料等の見直しを行った。柱の一つは、急増する高齢者救急への対応で、その受け皿として、地域包括医療病棟を新設する。急性期一般入院料１の「重症度、医療・看護必要度」（以下、「必要度」）が厳格化され、該当患者の基準を満たせなくなった７対１病棟が、地域包括医療病棟に転換することが想定され、その動向が今後注目される。
　高度急性期では、急性期充実体制加算と総合入院体制加算の関係が整理された。特定集中治療室は医師の働き方改革に伴い、点数を下げた上で、治療室内の医師の常勤を要件としない区分を設ける。患者の重症度の指標であるＳＯＦＡスコアは要件化される。ハイケアユニット入院医療管理料は、重症ではない患者が多く入院している病院が散見されたこともあり、「必要度」が厳格化される。
　地域包括ケア病棟入院料は入院期間により入院料が低減する点数設定になる。回復期リハビリテーション病棟入院料はリハビリテーション・栄養・口腔管理の一体的な推進のための様々な要件の見直しがある。療養病棟入院基本料は医療区分・ＡＤＬ区分の組み合わせによる点数設定が、９分類から30分類に増えるとともに、医療区分の中心静脈栄養の適応が厳しくなる。

2040年の日本では，65歳以上の約1/4が認知症者とされる．そのほとんどが生活習慣病などの併存疾患を有しており，認知症を考慮した適切な管理が必要である．本書では，発症や経過・予後など認知症と併存疾患の相互連関，診療上の留意点やモデル事例をコンパクトなQ&Aと共にまとめた．エビデンスに準拠しつつ現場で役立つガイドブックである．

公認心理師カリキュラム【神経・生理心理学】に準拠した標準テキスト，国家試験の出題内容に対応して改訂！

●脳に損傷を負った患者さんには何が起きているのか，そしてどのような支援ができるのか，心理領域に求められる高次脳機能障害の理解と支援のあり方を丁寧に解説したテキスト．
●神経心理学をめぐる新しい知見・情報を取り入れ，内容をブラッシュアップしてまとめている．
●自立神経や脳波など，国試に求められる生理心理学の知識も網羅した改訂版．

本書は2017年の初版刊行以来、幸いにも多くの大学などで教科書として採用されてきた。2023年の改訂版では、次世代シーケンサーや、再生医療で活躍する間葉系幹細胞など、めざましく進歩するバイオテクノロジーを随所に記載した。また、呼吸と光合成、免疫、神経の興奮伝達、生物多様性、進化のしくみの内容を充実させた。
　本書の内容をより深く理解できるように、著者による講義動画をYouTubeで公開した（裳華房Webサイト参照）。そのため、アクティブ・ラーニングや反転授業に最適な教科書となっている。
　本書で学んだ生物学の基本概念を、健康で平和で豊かで持続的な人間社会を築くために役立てていただきたい。