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感染症医および一般臨床医のために，3年ごとの改訂で年々進歩する感染症領域における最新情報と治療指針を整理し，簡潔にまとめて提供．巻頭トピックスでは，「mRNA技術の応用による新しいワクチン戦略」，「エムポックスの現状－診療・予防の最前線」など話題の9テーマを取り上げる．各論では，感染症の基本的な診断・治療から各臓器別感染症の治療，感染症予防策までを解説．最新の動向を踏まえた日常診療の指針となる一冊．

【特集】読影のお作法–連続画像スライスで追う腹骨盤部急性疾患の診断–

介護を必要とする側（本人）の視点から介護技術を学ぶ一冊。本書では、移動・移乗、食事、排泄、入浴等の介護技術の手順を写真とともに示し、４つの本人視点（本人主体、本人の安心、本人の生活習慣、本人の意欲）をもちいて、介護の動作の一つひとつの意味について解説する。

「成人とはちがう」妊産褥婦・小児の「何が起こってこうなってる？」をライフサイクルにあわせてマルっと解説！
国試関連問題も付いているので対象の理解だけでなく出題傾向の把握や知識の定着も図れます！
領域別実習に行く前に読んでおきたい一冊．

一般社団法人日本感染管理ベストプラクティス研究会が感染管理ベストプラクティスの手法で開発した手順を集約したもので，感染管理をガイドラインやマニュアルにはない実践現場の手順・方法論で構成されたものである．

若手循環器内科医に必須な虚血性心疾患診療の知識を網羅し，図表や画像を多用しビジュアルに解説．
腎臓専門医・脳卒中専門医のアドバイスを全項目に載せた「心・腎・脳連関」を意識した新しいタイプの循環器診療の実践書シリーズ．

【医師人生と最良の医療に重要な指標を示す】「特別な才能がなくとも、努力を惜しまなければ高い目標も達成できる」と著者は語る。医師として目標を持ち、生きていくことは、決して楽なものではない。時につらく、時に厳しい現実と向き合うことだろう。本書は、若くして臨床留学した著者が、これまでの経験と医師として身に着けるべきスキルのすべてを語る。

【質問に対する最適解を導き出す力が身に付く】実際にICTが出会ったことのあるQ＆Aや、さまざまな施設の取り組みが満載だからこそ、実践で生きる対応力が身に付く！本書を読んでマニュアル通りの指導を卒業し、臨機応変にスタッフの疑問を解決できるICTを目指そう！

【特集】
看護補助体制充実加算取得の成否をにぎる
看護補助者の長期定着策

2024年度診療報酬改定では看護補助体制充実加算が大幅に見直されたことで、看護管理者にとって看護補助者の採用と定着は、これまで以上に重要な課題となりました。ただ、看護補助者の採用と定着を取り巻く環境は厳しさを増すばかりです。
そこで今回の特集では、厚生労働科学特別研究事業の「看護師と看護補助者の協働の推進に向けた実態調査研究」をまとめた、東京医療保健大学の坂本すが先生をはじめとした有識者たちの見解や、全国の病院の好事例などの情報を紹介します。

初版の『ドクターヘリ』が2003年に刊行されてから20年が経過した。その間に、国の法律である「救急医療用ヘリコプターを用いた救急医療の確保に関する特別措置法」が成立・施行され、また航空法施行規則第176条（捜索又は救助のための特例）にドクターヘリが加えられるなど、ドクターヘリは救急医療において欠かせない存在となった。現在では、全国でドクターヘリの運航が年間3万件、安全に、円滑に行われ、多くの命が救われている。
本書は、ドクターヘリの歴史と現状、そしてこれからの救命医療システムについて、わが国にドクターヘリを導入した第一人者である著者がまとめた渾身の一冊である。

特集1：免疫老化を探る　獲得免疫の衰えと暴走を理解し機能再生へ／特集2：分子糊　革新の創薬モダリティ
特集1：ワクチン・がん免疫療法の効果改善や自己免疫疾患の治療をめざし，加齢に伴う免疫の変容の実態を解き明かす／特集2：undruggable標的を狙える＆低分子創薬のノウハウを活かせることで注目の創薬モダリティを先駆者が解説

日本看護協会出版会発行の日本看護協会機関誌『看護』の2025年の年間購読（電子版・12冊発行予定）になります。日本看護協会機関誌『看護』の内容は下記をご覧ください。 日本看護協会の重点政策・重点事業、全国各地の優れた看護実践等を紹介 特徴： 〇日本看護協会の重点政策・重点事業をわかりやすく解説 〇あらゆる場所で活躍する優れた看護の取り組みを紹介 〇経営・管理・教育にヒントが得られる事例報告

特集：先駆事例からわかる 訪問看護ステーションの業務効率化
令和6年度診療報酬改定でも「訪問看護医療DX情報活用加算」が導入されたように、わが国全体の動きとして、新たなICTツール等を導入することによる業務改革、いわゆる医療DXが推進されています。
しかし、本来の訪問業務で多忙な中、「訪問看護ステーションでの業務効率化とは具体的に何から手を付ければよいのか」「職員がツールを今一つ使いこなせず、無用の長物となってしまわないか」と悩んでいるステーションの管理者の方もいるのではないでしょうか。

本特集では、医療DXと看護の質の向上という側面から、業務効率化の必要性を述べた上で、日本看護協会が2019〜2023年度の5年間、厚生労働省から受託した「看護業務効率化先進事例収集・周知事業」の「看護業務の効率化先進事例アワード」を受賞した訪問看護ステーションや、「看護業務の効率化試行支援事業」を契機に新たなICTツールを導入したステーションから具体的な運用、効果を報告。〈資料〉では報告で挙げたステーションの取り組みをまとめています。

特集：集中治療室の医療安全管理

パーキンソン病患者の病期を考慮した効果的な理学療法 近年では「まだ満たされていない患者の医療ニーズ」と定義されるアンメットメディカルニーズが注目されており、完治薬がなく多くの運動障害と非運動障害を呈し、病態の進行に伴い日々のQOLの低下が顕在化するパーキンソン病（Parkinson’s Disease：PD）患者においては、多くのアンメットメディカルニーズへの対応が課題となっています。

　PD患者に理学療法士として対応していくためには、適切な主訴の聞き取りと運動や生活へのアドバイスが重要な視点となります。
またこれまでの研究で、発症早期より適切な運動を集中的に実施することが運動機能の維持に有効であり服薬量が抑制されるという報告もみられ、多職種が連携した積極的な運動指導や生活支援が重要となってきます。

　本特集は，PD患者に対する理学療法として、病期と最新の知見を考慮したより効果的な対応を実践することの重要性を提案します。

人口の高齢化による疾病構造の変化に伴い、これまでの「治す医療」から「治し支える医療」へ、医療の概念も変化している。本書は、日本の医療で今後ますます重要となる在宅医療について、医学生及び在宅医を志す医師を対象に、その概念やあり方を体系的かつ詳細に解説する。

急変時、検査に頼らずアセスメントし、トリアージの視点にもとづき対処をするための知識・技術は、一般病棟や医師が近くにいない在宅医療においても必須となる。本書は看護師に不可欠な臨床判断の根拠と方法をビジュアルにまとめた。新人看護師や施設看護師に必携の一冊。

ソーシャルワーカーになくてはならないもの、「知識」「技術」そして「価値と倫理」。本書は身近な〈物語〉を織りまぜ、価値基盤を養うための演習を数多く紹介。30のテーマから導き出される倫理原則はすぐに役立つ多くの示唆に富む。

医療提供に関わるすべての皆様へ、事業経営に役立つ情報を提供する“オピニオンジャーナル”
1941年創刊の医療・社会保障の専門誌「社会保険旬報」です。紙の冊子版は毎月1日・11日・21日の年36回発行

《動向》 『病院経営の危機で次期改定へ要望 賃金・物価対応を―日医と６病院団体が合同声明』
日本医師会（日医）と６つの病院団体は３月12日、政府の社会保障予算を高齢化の伸びの範囲に抑制するとの目安の廃止と、診療報酬などにおいて賃金・物価の上昇に応じて適切に対応する新たな仕組みの導入を求めた合同声明を発表した。
同日の記者会見に登壇し冒頭に挨拶した日医の松本吉郎会長は、「政府が補正予算で緊急的な支援事業を実施するので、生産性の向上や職場環境の改善、病床数の適正化や周産期医療の体制整備に関する都道府県による支援が動き出している」と述べ、政府の対応に一定の評価を示した。
一方、「急激な物価高騰と人件費上昇への対応は到底追いついていない」と指摘。「これまで定例会見等を通じて、地域医療が崩壊しかねない危機的な状況にあることを繰り返し訴えてきた」と説明し、６病院団体と日医で合同声明をまとめた意義については、「今回を機に、医療界が一致団結して、著しく逼迫した医療機関の経営状況を切実に訴えたい」と述べた。
さらに「公定価格により運営する医療機関等は、価格に転嫁できないことから、物価・賃金の上昇に適切に対応する診療報酬の仕組みが必要」、「幾度となく主張してきたが、社会保障予算の財政フレームの見直しが不可欠」などとも述べ、常識を覆すような対応の必要性を強調した。
「新たな仕組み」については、「これからの議論」と念押しした上で、賃金は、「人事院勧告や他産業の賃上げの状況、春闘の結果など」を参考にし、物価は「消費者物価指数など」を参考にする仕組みをあげた。「６月には骨太方針２０２５があり待ったなしの状況にある」などとも述べ、政府が毎年まとめる経済・財政対策に病院支援の必要性について何らかの記載を求めていく考え。「今後は、時期をみて関係省庁への要望、国会議員を通じた要望などに取り組む」との姿勢を強調した。
今回の共同声明に名を連ねたのは日医のほか、日本病院会、全日本病院協会（全日病）、日本医療法人協会（医法協）、日本精神科病院協会、日本慢性期医療協会（日慢協）、全国自治体病院協議会（全自病）の６団体。会見に出席した各団体の会長・副会長は、病院の経営状況が悪化している現況について口々に「異常な状況」と漏らした。
合同声明では２０２６年度の診療報酬改定に向けて以下の２点を求めている。
①『高齢化の伸びの範囲内に抑制する』という社会保障予算の目安対応の廃止
②診療報酬等について、賃金・物価の上昇に応じて適切に対応する新たな仕組みの導入