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【特集】HPVワクチンのこれまでとこれから―国際的評価を踏まえた課題― 約9年ぶりに定期接種が再開され，SDGsとしても注目されるトピックス．
対象者やその家族だけでなく空白期間を過ごしたのは医師も同じ．今こそ情報をアップデート！

最新の糖尿病診療と今後の展開 1958年創刊。日常診療に直結したテーマを、毎号"特集"として掲載。特集の内容は、実地医家にすぐに役立つように構成。座談会では、特集で話題になっているものを取り上げ、かつわかりやすく解説。

PART I では脳卒中の病態・治療・脳画像の見かたについての解説に加え，急性期から回復期までをシームレスにつなぐ理学療法についての道標を示す．PART II～V では病期ごとに，できるだけエビデンスに基づき，評価を具体的にして，そこからどのようにより科学的なアプローチをするか提示し，次の病期の理学療法士に望むことを提言する．PART VI では対象者がどのような心理状態であるか，集団的アプローチのポイントと効果を再確認している．

脳血管障害の評価とアプローチ

臨床の現場での，「何を観察し，どのような情報を入手し，何を考え，何をしているか」というクリニカルリーズニング（臨床推論）を，図表などで表現している．住み慣れた地域での暮らしを積極的に支援する作業療法士の役割を踏まえ，急性期から生活維持期までシームレスに作業療法を提供するために役立ち，臨床実践の思考過程の一助となり，あらためて回復期での作業療法を考え直すことができる，作業療法士必携の一冊．

関節リウマチ治療実践バイブル改訂第2版

関節リウマチの診断と治療，特に薬物療法の実際を解説した実践バイブルの待望の改訂版．欧米の学会より出ている最新のリコメンデーションや『関節リウマチ診療ガイドライン2020』の内容を反映しつつ，JAK阻害薬など新薬を含めた薬物療法のアップデート，近年関心を集めている高齢関節リウマチ患者，がん患者といったスペシャルポピュレーションへの対応などにも触れ，一層充実した内容となっている．各治療薬の特徴や使用時の注意点，効果的な使い方からケーススタディまで学べるリウマチ診療に携わる医師必携の一冊．

明日から役立つ疾患・場面別アドバンス・ケア・プランニング

近年特に注目を集めているアドバンス・ケア・プランニング（ACP）についてビジュアルに解説．がんはもちろんACPの対象となりうる代表疾患・症候がたどる典型的な経過に沿って，外来～入院～退院後と様々な場面でのACPについて解説している．会話例や事例も豊富で，患者・家族・チームへの関わり方もよくわかる！患者さんのために今すぐACPを実践したい若手ナース，ワンランク上のACPを実践したい中堅ナースの悩みを解決する一冊．

運動連鎖

骨関節疾患やスポーツ障害のみならず，脳卒中や慢性呼吸器疾患，後期高齢者の生活，小児発達障害など様々な疾患や場面における評価・治療サイクルやアイデアが提示されている．実践編において全ての執筆者に共通するのは，全身の姿勢・運動制御が合目的的に行われるように治療を展開・統合しているという点である．しかし，診方や切り口には臨床家の色があり，様々な色を閲覧できるのも本書の魅力の一つである．

大腿骨頸部骨折

理学療法の知識・技術を習得するための“指南書”「実践MOOK・理学療法プラクティス」シリーズ第6弾．大腿骨頸部骨折は理学療法士にとって遭遇頻度の高い症状である．新人・若手理学療法士が，それにどう対処するかを1冊のMOOKにまとめた．本書では，大腿骨頸部骨折の理学療法の流れを急性期，回復期，維持期の3つに分け，一連の理学療法の流れを把握することができ，臨床に即した読みやすく理解しやすい内容となっている．

エビデンスに基づくボツリヌス治療

ボツリヌス治療＋リハビリテーション
適切な痙縮治療とさらなる機能改善を目指すための基礎〜実践的な知識が詰まった一冊！

ボツリヌスによる痙縮治療には、リハビリテーションを併用することが必須である。適切なリハビリテーションを行うには痙縮の病態と臨床症状を知り、ボツリヌスの作用機序等の基礎的な知識を持つことが必要である。
本書はボツリヌス治療とリハビリテーションによる適切な上肢・下肢の痙縮治療と、さらなる機能改善を目指すために欠かせない理論と実践の知識が詰まった手引書である。

実験医学 Vol.40 No.9

【特集】病を「腸」から攻略する　マイクロバイオーム創薬腸内細菌叢研究は，社会実装の時代へ─生菌製剤，便移植，ファージ療法，シンバイオティクス，新たなモダリティで展開される創薬プロセスを徹底解説！／医科学研究のための個人情報保護法改正のポイント

整形外科サージカルテクニック別冊偽関節の治療戦略

【部位別の偽関節治療の実際を症例から学べる】不幸にも初回治療がうまくいかず偽関節となってしまう症例がある。本書では、58症例もの偽関節症例を部位別にまとめ、その治療戦略、治療の実際を紹介する。初回治療の結果から、うまくいかなかった原因を考え、その問題を解決する方法を模索し、骨癒合・機能回復を目指す。著者が臨床で実践する偽関節治療の真髄を豊富な術前・術後の画像とともに解説する。

産業保健と看護2022年春季増刊　キャリアアップに活かせる30のスキル

【健康経営のキーパーソンとなるための手引書】
企業の規模や業種、組織や体制などによって、また常駐の産業医が存在するか否かによって、産業看護職の果たすべき役割、期待される務めは大きく異なる。そうした状況下でワンランク上の専門職として期待されるラインと、能力開発のヒントを提供することを目的とした一冊。

「教える」に悩むナースを応援する　指導力向上ブック

【指導が上手くなるスキルが身につく】プリセプターや教育担当者ならもちろんのこと、看護現場では、先輩や上司としても教える機会が多々あり、教え方に悩む人は多い。指導には幅広い知識とスキルが必要であり、コツがある。さまざまな分野から指導力を伸ばすために必要な知識をピックアップし、一冊にまとめて紹介する。

知っておきたい爪の知識と病気

ベストセラー『爪―基礎から臨床まで』の著者、東先生の簡単に手に取って読めるわかりやすい新作。日常生活においては爪そのものに原因のある病気がたくさんある。そのような爪の病気を治したり、予防するためには爪そのものについての知識をもつことが大切。身近な爪の役割や爪の切り方から爪の様々な病気まで、イラストや写真を使って原因や治療法をわかりやすく解説。爪の変化にいち早く気づき必要な対応がわかる頼れる1冊！

脳腫瘍診療ガイドライン小児脳腫瘍編 2022年版

2019年版に収載されたSEGAを含め、代表的な6腫瘍型を収載した。小児がん領域では、脳腫瘍は白血病に次いで2番目に発症頻度が高く、最も予後不良である。また、腫瘍型によって生物学的悪性度や好発年齢・好発部位、治療反応性に大きく異なることから、小児脳腫瘍の適切な治療法に関する情報提供を目的として作成された。関連学会、患者団体にもご協力いただき、脳腫瘍診療に臨む医療者に役立つ内容となっている。

看護 Vol.74 No.6

特集1　令和4年度診療報酬改定解説
特集１：令和4年度診療報酬改定解説
令和4年度診療報酬改定は、①新型コロナウイルス感染症等にも対応できる効率的・効果的で質の高い医療提供体制の構築【重点課題】、②安心・安全で質の高い医療の実現のための医師等の働き方改革等の推進【重点課題】、③患者・国民にとって身近であって、安心・安全で質の高い医療の実現、④効率化・適正化を通じた制度の安定性・持続可能性の向上という4つの基本的視点をもって行われました。
特集では、本改定の背景やその基本方針を解説。また、改定に向けた日本看護協会の取り組みを報告した上で、その改定内容を評価します。さらに、改定を受けて今後、看護の現場はどう変わるのか、どのような取り組みが必要となるのかを具体的に示します。

特集２：ヤングケアラーのために看護ができること
この数年で、ヤングケアラーという言葉が広く認知されるようになりました。ヤングケアラーとは、「家族にケアを要する人がいる場合に、大人が担うようなケア責任を引き受け、家事や家族の世話、介護、感情面のサポートなどを行っている、18歳未満の子ども」のことです。令和4年度診療報酬改定でも、医療機関が福祉や介護、教育機関と連携してヤングケアラーへの支援を行った場合に加算か算定できることになりました。
では、実際の現場でどのようにヤングケアラーを発見し、どのような形でかかわることができるのでしょうか？　本特集では、ヤングケアラーの実態について当事者の声とともに紹介した上で、【医療機関】【訪問看護ステーション】において、看護職がそれぞれの場で何を求められ、何をなすべきかを考えます。

看護 Vol.74 No.5

特集1　特定行為研修修了者の活用推進
特集１：特定行為研修修了者の活用推進
2015年に「特定行為に係る看護師の研修制度」が創設され、2021年10月時点での特定行為研修修了者数は4393人となり、各地で着実な実践が積み重ねられています。一方、国は2025年までに10万人以上を養成する目標を掲げており、制度を活用し特定行為研修修了者を増やすとともに、その活動のさらなる推進が求められています。
本特集では、特定行為に係る看護師の研修制度の現状や、日本看護協会の取り組みを解説するとともに、研修を修了した看護師の活動や、院内での特定行為研修修了者のマネジメントの実際を紹介。その具体的な効果を示します。

特集２：看護のプロフェッションとしての成長をめざす対等に学び合うオンラインワークショップ
文部科学省が2017年に策定した「看護学教育モデル・コア・カリキュラム」では、看護系人材として求められる基本的な資質・能力の1番目に「プロフェッショナリズム」が掲げられました。一方、臨床の場では看護職としての使命や役割・責務、倫理などについては深く考えられ、実践にも反映されてきましたが、「プロフェッショナリズム」という共通の用語では議論されていません。
特集では、オンラインワークショップという手段を用いて、学生、教員を含む看護専門職が対等な立場で学びを共有することで、プロフェッションとして自他の成長に貢献する経験をめざした取り組みを紹介。対等に学ぶことの意義や、その手段としてのオンラインワークショップの有用性を伝えます。

看護 Vol.74 No.4

総特集　看護の危機管理　コロナ禍の経験を生かして
総特集：看護の危機管理　コロナ禍の経験を生かして

感染症によるパンデミックは一種の災害であると言われます。自然災害とは異なる点も多いですが、医療職にとっては、さまざまな資源が不足する中で医療需要は増大し、それでも現場を止めることなく医療を提供し続けるという点で共通点も多くあります。
ちょうど 1 年前の 2021 年 3 月臨時増刊号では、10 年の節目を迎えた東日本大震災を特集し、その経験知を共有しました。そして今年は、約2 年にわたるコロナ禍でさまざまな状況に合わせて現場の皆さんが実践してきた取り組みや工夫を集めました。
1 章では、令和 2 年度厚生労働行政推進調査事業費補助金（厚生労働科学特別研究事業）「新型コロナウイルス感染症等の健康危機への備えと対応を踏まえた医療提供体制のための研究」の分担研究を基にコロナ禍における看護管理の実態を解説。
2 章は、何度も繰り返す感染の波の中で、着実に経験値を積み重ね、さらには新たなパンデミックへの準備が始められている現場からの報告です。
3 章では、マネジメントのポイント、メンタルサポート、病棟再編における看護管理者の役割、パンデミックを想定した BCP など、これからの危機管理の参考になる論考を 4 本掲載しました。
次なる看護の危機に備えるため、本特集をご活用いただければ幸いです。

看護 Vol.74 No.3

特集1　タスク・シフト/シェアが看護業務に及ぼす影響
特集１：タスク・シフト/シェアが看護業務に及ぼす影響
現在国は、2024年4月の医師の時間外労働の上限規制の適用開始に向けて、医師から他職種へのタスク・シフト/シェアを強く推進しています。2021年9月30日の通知「現行制度の下で実施可能な範囲におけるタスク・シフト/シェアの推進について」では、看護師に対して、「包括的指示による薬剤の投与、採血、検査の実施」等が現行制度下で推進すべきものとして挙げられ、今後、看護職の業務にさまざまな影響を与えていくことになります。
本特集では、タスク・シフト/シェアを進めていく上での日本看護協会の方針や現行の制度や法律の解説を行い、タスク・シフト/シェアに向き合い、安全かつ適切に取り組んでいる好事例を紹介します。

特集２：データをケアに生かす
医療・看護・介護分野での情報通信技術（ICT）は日々発展しており、看護職は、病院情報システムなどの賢いユーザーであるだけではなく、ケアの質向上に向けて、各種システムからデータを抽出、分析し、活用することが求められています。
データをケアに生かすには、データを活用する目的（何を改善したいのか）を明らかにしなければなりません。その上で、収集すべきデータを精査し、分析する必要があります。しかし現状では、データ収集が目的化してしまい、ケアの質向上に有効に生かせていないケースも見受けられます。
特集では、看護に関連するデータを収集・分析し、ケアの質向上に利活用するための方法を紹介します。

看護 Vol.74 No.2

特集1　「介護施設等における看護職員のあり方に関する調査研究事業」解説
特集１：「介護施設等における看護職員のあり方に関する調査研究事業」解説
近年、介護施設等の入居者の医療ニーズは増加し、そこで働く看護職員の役割への期待も大きくなっています。
日本看護協会は現状把握のため、2020年11月に令和2年度厚生労働省老人保健健康増進等事業「介護施設等における看護職員のあり方に関する調査研究事業」としてアンケートおよびヒアリング調査を行い、介護施設等の看護職員が限られた体制でさまざまな役割を発揮している現状や、施設の教育・研修支援体制の不足等の課題を明らかにしました。
特集では、本調査の概要、調査結果から見えた課題に対する、特養・老健・介護付きホームの取り組みを紹介します。

特集２：緩和ケアにおける地域連携
地域包括ケアが推進されている現在、人生の最終段階にある方の医療やケアを1つの医療機関で最期まで見続けることは難しくなっています。そのため、病院の中でいくら丁寧にACPを重ねていても、地域連携が取れていないと、転院や退院後に、それを生かした医療やケアを継続することはできません。
特集では、緩和ケアにおける地域連携の現状と、今後の課題について概観。さらに、先進的な取り組みから、QOL/QODを向上させるために、今何が必要とされているのかを示します。

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